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シリーズ:個人消費の論点(6)~2015年の国民所得は回復へ

シリーズ:個人消費の論点⑥~2015年の国民所得は回復へ ※ EY総合研究所は2017年6月30日をもって解散いたしました。 下記の掲載内容は公開時の情報となります。 個人消費を見通す上で、日本経済全体の所得を考えることが重要になっている。購買力の源泉である所得は、ここ数年、輸出入の相対物価の動きや、海外所得の還流などからの影響を強く受けてきたからだ。15年には、日本経済全体の購買力が回復して、次第に個人消費が回復する姿がみえるようになるだろう。 新日本有限責任監査法人は、EYの日本におけるメ

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