「BCN RETAIL」による調査データ一覧 | 調査のチカラ

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2017年6月29日BCN RETAILフィードバック数:0デジタル家電

ソニーが好発進、有機ELテレビ市場が立ち上がる

2017年に入り、東芝、ソニー、パナソニックの3社が、揃って有機ELテレビを発表した。生産効率や量産化で難航してきたため、国内市場では先行したLGエレクトロニクスが主導権を握ってきたが、パネルの供給に見通しがついたことが日本メーカーの本格展開を後押しするかたちとなった。6月10日にはソニー、6月16日にはパナソニックがそれぞれ発売し、「4K」に続くトレンドとして注目される「有機ELテレビ」市場がいよいよ立ち上がることになる。そこで、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキン

2017年6月12日BCN RETAILフィードバック数:0デジタル家電

Bluetooth効果でスピーカ市場は回復の兆し、戦略異なる2社が存在感

2016年以降、需要が落ち込んでいたスピーカ市場が、ここにきて、回復の兆しをみせている。家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で分かった。スピーカ全体の販売台数伸び率は、16年1月以降前年割れが続いたが、この4月は久しぶりに、わずかとはいえプラスに転じたためだ。その背景には、Bluetooth対応比率が上昇し、高額モデルだけでなく、廉価モデルも売れ行きを高めるなど、多様化が進んでいるためだ。スピーカ市場全体における販売台数伸び率は、15年は前年を超える月も多く、それ

2017年5月30日BCN RETAILフィードバック数:0モバイル

規制強化でスマートフォン市場は鈍化、ただしSIMフリーは4分の1に拡大

3キャリアの契約者数の伸びは緩やかに鈍化。また、家電量販店でも「0円販売」禁止の規制強化により売り上げが伸び悩み、前年割れとなる量販店も多い ――。家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」でスマートフォン市場の動きをみると、キャリア主導であった市場は様変りし、SIMフリー端末が4分の1を占めるまでに成長していることが分かった。消費増税により落ち込んだ2014年4月のスマートフォンの販売台数を「1.00」として台数指数を算出したところ、16年1月までは回復傾向をみせてい

2017年5月24日BCN RETAILフィードバック数:0ライフスタイル

宅配便に関する調査

近年、インターネット通販の利用者が増加した影響で、宅配業者の人手不足や長時間労働が問題となっている。各宅配業者とも対策に乗り出しており、配達時間や配達による手数料等の見直しを進めているほどだ。そこで株式会社BCNは、株式会社コロプラが提供するスマートアンサーと共同で、20代~50代の男女1126名を対象に、宅配便に関する調査を5月2日に行った。その結果、一般消費者の宅配便利用事情や、問題視されている再配達への意識が明らかとなった。まず、宅配便を利用する用途を聞いたところ、「インターネット通販での

2017年5月15日BCN RETAILフィードバック数:0デジタル家電

4Kだけではない? テレビ市場が安定している理由

2015年から16年にかけて、縮小が続いていた液晶テレビ市場。16年3月には販売台数伸び率(前年同月比)が6割台まで低迷していたが、同年9月からは継続してプラスとなった。市場が堅調に推移し始めた大きな要因は、4K対応テレビの販売増だが、それ以外にも、非4K対応テレビの平均単価下落や使用耐用年数の経過に伴う買い替え意向増が影響していることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から分かった。ここでは、市場安定化の要因とその動向について分析していく。まず、15年3月時

2017年5月14日BCN RETAILフィードバック数:0モバイル

活況に転じたデータ通信端末市場、新勢力が躍進要因に

データ通信端末市場は2か月連続で販売台数伸び率(前年同月比)がプラスで推移、台数指数でも回復傾向を示していることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で明らかとなった。メーカー別台数シェアではHuawei Technologiesが首位であることに変わりはないが、NECプラットフォームズやソフトバンクが追い上げていることが、活況につながる要因となっている。ただ、引き続き、SIMフリー端末によって市場が飛躍する可能性を秘めているものの、不安要素も抱えている。201

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