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「コアコアCPI」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

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2015年2月9日大和総研フィードバック数:0社会/政治

デフレの認識

大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。 2015年2月9日エコノミック・インテリジェンス・チーム エコノミスト 久後 翔太郎日本銀行が2013年に量的・質的金融緩和を導入し、あと2ヶ月程度で2年が経過しようとしている。導入当初は「2年で2%」という言葉が強烈な印象を与えたが、実際には「3年で2%」へと徐々にガイダンスを変更してきた。足下で、物価上昇率は原油価格下落を受け低下傾向にあるが、エネルギーなどの影響を除いたコアコアCPIで見れば、前

2014年3月28日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2014年2月消費者物価

大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。 2月消費者物価エネルギーの物価押し上げ圧力が弱まる一方で、価格上昇に広がりが見られる ◆2014年2月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は前年比+1.3%と、市場コンセンサス(同+1.3%)通りの結果となり、上昇幅も前月と変わらなかった。市況要因を除いた物価動向を表すCPI(食料(除く酒類)及びエネルギーを除く総合、以下コアコアCPI)は前年比+0.8%と、上昇幅が前月から拡大した。◆201

2013年12月2日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年10月消費者物価

大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。 10月消費者物価コアコアCPIが前年比+0.3%とプラス転換。耐久財価格の一部も上昇 ◆2013年10月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は前年比+0.9%と、市場コンセンサス(同+0.9%)通りの結果となった。市況要因を除いた物価動向を表すCPI(食料(除く酒類)及びエネルギーを除く総合、以下コアコアCPI)が前年比+0.3%と、プラス圏へ浮上したことが、コアCPIの上昇幅が前月から拡大し

2013年9月27日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年8月消費者物価

大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。 ◆2013年8月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は、前年比+0.8%となり、市場コンセンサス(同+0.7%)を上回った。コアCPIは3ヶ月連続の上昇となり、上昇幅は前月から拡大した。上昇幅拡大の主な要因は、①エネルギーの押上げ寄与が拡大したことと、②耐久財のマイナス幅が縮小したこと。◆他の財・サービスに関して見ると、サービスは3ヶ月連続の上昇、半耐久財は4ヶ月連続の上昇となった。市況要因を

2013年4月26日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年3月消費者物価

大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。 3月消費者物価エネルギーがコアCPI を下押し、コアコアCPI は下落幅縮小 ◆2013年3月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は、前年比▲0.5%と、下落幅が前月(同▲0.3%)から拡大し、市場コンセンサス(同▲0.4%)からわずかに下振れした。下落幅拡大の主な要因は、エネルギーのプラス寄与が縮小したことだが、これは前年の裏が出る形で、灯油、ガソリンの押し上げ寄与が縮小したため。◆一方、他

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