「付属装置」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

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2017年5月10日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2017年2月分)

うち、放送装置56億22百万円(同29.1%増)、固定通信装置161億83百万円(同3.3%減)、基地局通信装置32億3百万円(同83.3%減)、移動局通信装置345億12百万円(同52.8%増)、無線応用装置187億69百万円(同36.6%減)となった。(1)放送装置では、スタジオ装置の内需が前年同月比で、43.1%伸び、また、同外需が96.6%伸び、放送装置で同29.1%増となった。(2)移動通信装置では、携帯電話(自動車電話含)の内需が前年同月比86.1%伸び、移動通信装置で同52.8%増

2017年2月27日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2016年12月分)

うち、放送装置100億56百万円(同42.8%増)、固定通信装置194億55百万円(同39.2%増)、基地局通信装置214億65百万円(同4.2%増)、移動局通信装置352億90百万円(同17.4%減)、無線応用装置162億96百万円(同19.6%増)となった。(1)放送装置では、スタジオ装置の内需が前年同月比で、77.5%伸び、また、放送カメラの外需が6.9%伸び、全体で同42.8%増となった。(2)固定通信装置では、衛星系通信装置の内需が前年同月比247.4%伸び、同外需が、11.9%伸び全

2017年1月30日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2016年11月分)

うち、放送装置35億62百万円(同33.3%増)、固定通信装置248億50百万円(同159.3%増)、基地局通信装置149億69百万円(同3.1%減)、移動局通信装置367億89百万円(同5.1%減)、無線応用装置105億3百万円(同35%増)となった。(1)放送装置では、中継器の内需が前年同月比で、63.6%伸び、また、放送カメラの外需が65.1%伸び、全体で同33.3%増となった。(2)固定通信装置では、衛星系通信装置の内需が前年同月比314.2%伸び、全体で同159.3%増となった。※品目

2017年1月10日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2016年10月分)

うち、放送装置38億93百万円(同27.6%増)、固定通信装置108億78百万円(同71.9%増)、基地局通信装置156億33百万円(同71.9%増)、移動局通信装置301億(同4.1%増)、線応用装置104億58百万円(同46.2%増)となった。(1)放送装置では、スタジオ装置の内需が前年同月比で、57.1%伸び全体で同27.6%増となった。(2)固定通信装置では、衛星系通信装置の内需が前年同月比539.9%伸び全体で同71.9%増となった。※品目別の過去2年間分データをグラフで掲載いたします

2016年11月6日JEITAフィードバック数:0ビジネス

産業用電子機器受注統計(2016年8月分)

うち、放送装置61億98百万円(同26%増)、固定通信装置67億18百万円(同11.6%増)、基地局通信装置169億26百万円(同29.1%減)、移動局通信装置272億78百万円(同23.5%減)、無線応用装置79億78百万円(同12.1%減)となった。(1)放送装置では、スタジオ装置の内需が前年同月比で、57.4%、外需が同16.5%伸び全体で同52.9%増となった。(2)固定通信装置では、衛星系通信装置の内需が前年同月比153.9%、外需が同84.4%伸び全体で同153.9%増となった。※品

2016年8月5日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2016年5月分)

うち、放送装置92億46百万円(同19.1%増)、固定通信装置69億4百万円(同25.4%減)、基地局通信装置85億81百万円(同39.1%増)、移動局通信装置176億93百万円(同46.6%減)、無線応用装置106億46百万円(同94%増)となった。(1)放送装置では、中継器の内需が前年同月比で、154.5%伸び全体で同13.9%増となった。また、送信機でも内需が前年同月比で、77.8%伸び全体で同59.5%増となった。(2)無線応用装置では、レーダの内需、外需とも伸び、内需が前年同月比196

2015年9月25日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2015年7月分)

うち、放送装置75億91百万円(同18.4%減)、固定通信装置96億1百万円(同39.4%減)、基地局通信装置81億27百万円(同46.3%減)、移動局通信装置495億66百万円(同38.8%増)、無線応用装置86億79百万円(同2.7%増)となった。(1)放送装置では、放送カメラで内需、外需がともに伸び、全体で前年同月比72.2%増となった。(2)無線応用装置では、レーダで内需、外需ともに伸び、全体で前年同月比15.2%増となった。(3)超音波応用装置では、医療機器で内需、外需ともに伸び、全体

2015年7月23日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2015年5月分)

うち、放送装置77億60百万円(同15.6%増)、固定通信装置93億60百万円(同9.9%減)、基地局通信装置61億67百万円(同68.6%減)、移動局通信装置331億14百万円(同36.0%減)、無線応用装置54億87百万円(同21.1%増)となった。(1)無線応用装置では、レーダで内需、外需がともに伸び、全体で前年同月比28.1%増となった。 また、その他の無線応用装置でも内需、外需がともに伸び、全体で前年同月比35.4%増となった。(2)超音波応用装置では、医療機器で内需、外需ともに伸び、

2015年3月20日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2015年1月分)

うち、放送装置38億1百万円(同9.3%増)、固定通信装置81億3百万円(同24.7%減)、基地局通信装置203億52百万円(同3.9%減)、移動局通信装置412億72百万円(同9.9%増)、無線応用装置106億96百万円(同33.7%増)となった。(1)放送装置では、スタジオ装置で内需、外需ともに伸び、全体で前年同月比58.0%増となった。(2)無線応用装置では、レーダで内需、外需ともに伸び、全体で前年同月比56.0%増となった。(3)超音波応用装置では、医療用機器で内需、外需ともに伸び、全体

2014年9月23日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2014年7月分)

うち、放送装置93億3百万円(同97.7%増)、固定通信装置158億57百万円(同16.0%増)、基地局通信装置151億40百万円(同30.4%減)、移動局通信装置357億円(同24.4%減)、無線応用装置94億50百万円(同88.9%増)となった。(1)放送装置では、ラジオ放送装置で内需が伸び、全体で前年同月比154.0%増となった。 また、スタジオ装置でも内需が伸び、全体で前年同月比130.2%増となった。(2)無線応用装置では、レーダ、無線位置測定装置で内需・外需ともに伸び、レーダは全体で

2014年7月22日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2014年5月分)

うち、放送装置67億10百万円(同4.8%増)、固定通信装置102億75百万円(同50.7%減)、基地局通信装置196億55百万円(同25.4%増)、移動局通信装置525億85百万円(同109.3%増)、無線応用装置45億32百万円(同25.3%減)となった。(1)放送装置では、スタジオ装置が内需、外需ともに伸び、前年同月比133.7%増となった。(2)移動通信装置-基地局通信装置では、前年同月比で内需が14.6%増、外需が446.0%増となった。(3)超音波応用装置では、その他の項目で内需が大

2014年6月22日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2014年4月分)

うち、放送装置91億15百万円(同46.4%増)、固定通信装置121億9百万円(同29.5%増)、基地局通信装置203億68百万円(同51.1%増)、移動局通信装置397億62百万円(同10.6%減)、無線応用装置78億66百万円(同1.0%増)となった。(1)放送装置では、前年同月比で、ラジオ放送装置9.9%増、放送カメラ15.3%増、スタジオ装置64.7%増、中継機19.4%増となった。(2)移動通信装置-基地局通信装置では、内需が伸び、前年同月比27.2%増となった。(3)業務用映像装置で

2014年4月22日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2014年2月分)

うち、放送装置49億68百万円(同36.0%増)、固定通信装置145億50百万円(同90.8%増)、基地局通信装置183億28百万円(同15.2%増)、移動局通信装置400億1百万円(同38.5%減)、無線応用装置220億22百万円(同11.0%増)となった。(1)放送装置では、各項目で伸び、前年同月比で、ラジオ放送装置171.2%増、放送カメラ20.5%増、スタジオ装置44.2%増、中継機33.6%増、送信機11.6%増となった。(2)無線応用装置では、レーダが内需、外需ともに伸び、全体で前年

2013年5月22日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2013年3月分)

となった。 うち、放送装置123億10百万円(同23.2%増)、固定通信装置224億79百万円(同7.5%増)、基地局通信装置170億46百万円(同9.9%減)、移動局通信装置1,226億63百万円(同0.8%増)、無線応用装置277億91百万円(同41.4%減)となった。(1)放送装置では、ラジオ放送装置が全体で31.2%増(前年同月比)、放送カメラが全体12.8%増(同)、スタジオ装置が全体で40.6%増(同)、送信機が全体で66.9%増(同)となった。(2)固定通信装置では、衛星系通信装置

2013年4月19日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2013年2月分)

となった。 うち、放送装置36億52百万円(同19.6%減)、固定通信装置76億24百万円(同14.4%減)、基地局通信装置159億8百万円(同28.1%減)、移動局通信装置650億52百万円(同9.3%減)、無線応用装置198億48百万円(同1.3%増)となった。(1)放送装置では、放送カメラが内需、外需ともに伸び、全体で前年同月比48.6%増となった。(2)無線応用装置では、その他の無線応用装置が内需で前年同月比18.8%増となった。(3)電気測定器では、伝送特性測定器が全体で前年同月比35

2013年2月21日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年12月分)

となった。 うち、放送装置68億84百万円(同86.0%増)、固定通信装置134億21百万円(同49.7%減)、基地局通信装置178億27百万円(同27.7%増)、移動局通信装置896億42百万円(15.8%減)、無線応用装置66億65百万円(同51.8%増)となった。(1)放送装置では、ラジオ放送装置、テレビ放送装置ともに内需が、前年同月比で112.9%増となった。また、テレビ放送装置では、外需も伸び、前年同月比で51.9%増となった。(2)移動通信装置−基地局通信装置では、内需が伸び、前年同

2012年9月25日JEITAフィードバック数:2製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年7月分)

2012年7月度の無線通信機器は受注計で、前年同月比46.1%増の1,746億9百万円となった。うち、放送装置55億23百万円(同5.9%減)、固定通信装置236億55百万円(同155.6%増)、基地局通信装置369億35百万円(同166.8%増)、移動局通信装置821億96百万円(5.3%減)、無線応用装置263億円(同598.4%増)となっている。2012年7月度の業務用映像装置は、214億25百万円(同18.0%減)、超音波応用装置55億5百万円(同25.5%減)、電気測定器は、125億9

2012年7月24日JEITAフィードバック数:1製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年5月分)

2012年5月度の無線通信機器は受注計で、前年同月比11.5%減の908億49百万円となった。うち、放送装置66億84百万円(同0.6%減)、固定通信装置169億76百万円(同18.1%増)、基地局通信装置159億64百万円(同47.6%増)、移動局通信装置429億46百万円(35.3%減)、無線応用装置82億79百万円(同90.5%増)となっている。2012年5月度の業務用映像装置は、224億74百万円(同0.2%増)、超音波応用装置57億15百万円(同19.8%減)、電気測定器は、120億2

2012年6月25日JEITAフィードバック数:1製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年4月分)

2012年4月度の無線通信機器は受注計で、前年比30.0%増の1,038億円となった。うち、放送装置76億23百万円(同8.5%減)、固定通信装置166億96百万円(同55.2%増)、基地局通信装置173億67百万円(同75.9%増)、移動局通信装置526億94百万円(15.9%増)、無線応用装置94億20百万円(同74.1%増)となっている。2012年4月度の業務用映像装置は、205億2百万円(同7.4%増)、超音波応用装置58億71百万円(同53.1%減)、電気測定器は、151億53百万円(

2012年5月23日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年3月分)

2012年3月度の無線通信機器は受注計で、前年比21.4%増の2,130億60百万円となった。うち、放送装置99億91百万円(同22.8%減)、固定通信装置209億11百万円(同56.5%減)、基地局通信装置189億15百万円(同94.0%増)、移動局通信装置1,157億93百万円(39.7%増)、無線応用装置474億50百万円(同117.5%増)となっている。2012年3月度の業務用映像装置は、266億66百万円(同4.2%減)、超音波応用装置150億4百万円(同3.4%減)、電気測定器は、1

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