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2015年2月9日日本総研フィードバック数:0社会/政治

実質賃金上昇の条件

実質賃金上昇の条件株式会社日本総合研究所 副理事長 湯元健治アベノミクス 3 つの誤算昨年の日本経済は、実質成長率と鉱工業生産が 4~6 月期、7~9 月期と 2 四半期連続のマイナスとなるなど、残念ながら景気後退と認定されてもおかしくない状況に陥ってしまった。その要因を改めて整理すると、以下の 3 つの誤算が景気の足を引っ張ったといえる。第 1 は、消費税率引き上げの影響が予想以上に大きく、かつ長引いたことだ。前回消費税が引き上げられた 97 年当時と比較しても、(1)反動減の大きさがより大き

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