「消費性向」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

Loading
タグをGoogleカスタムで検索する
任意の項目でデータを絞り込む

関連タグ

今年度の消費に弾みをつける消費性向の回復

わたしの意見 ― 水野 創今年度の消費に弾みをつける消費性向の回復(「(株)ちばぎん総研BusinessLetter」2015年5月28日号に掲載)水野 創[ちばぎん総合研究所取締役社長] 2015年度の消費は、所得(雇用者所得:賃金×雇用者)の増加、原油価格低下・消費税引き上げの影響一巡による物価の落ち着きにより回復するはずだ。第一四半期(4〜6月)が残り1ヶ月となったが出だしの状況はどうだろう。実質GDPの消費は20日に1〜3月分が発表になったばかりだが(表1)、4月の景気ウォッチャー調査(

2014年GDP統計から2015年を考える―個人消費を中心に

わたしの意見 ― 水野 創2014年GDP統計から2015年を考える―個人消費を中心に(「(株)ちばぎん総研BusinessLetter」2月19日号に掲載)水野 創[ちばぎん総合研究所取締役社長]GDP統計の2014年10〜12月期1次速報が発表された(2月16日)。実質GDPは季節調整済み前期比+0.6%と3期ぶりのプラスだが、期待比では緩やかな回復にとどまっている。今回同時に発表された2014年暦年の計数では消費税引き上げ前後の振れがある程度均され、経済部門別の状況が明確に見える(表)。す

2015年1月6日大和総研フィードバック数:0社会/政治

消費の本格回復に期待したい2015年

大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。 2015年1月6日パブリック・ポリシー・チーム エコノミスト 神田 慶司2014年11月に安倍首相は、2015年10月に実施予定の消費税率10%への引上げを18カ月延期すると表明した。デフレ脱却を目指す安倍政権にとって、2017年4月までに再増税できる経済環境を整えることが財政健全化のための課題となった。現政権が発足して2年、再増税まであと2年強であるから、アベノミクスは言わば折り返し地点にある。これ

2014年8月27日経済産業研究所フィードバック数:0社会/政治海外

中国経済新論:実事求是 縮小に向かう所得格差

中国経済新論:実事求是 縮小に向かう所得格差計画経済の時代の平等主義に伴う弊害を打破すべく、改革開放以来、中国は鄧小平が提唱した「先富論」を旗印に、平等よりも成長を優先させる発展戦略を推し進めた。30年余りが経ち、総じて国民生活は向上してきたが、その一方で所得格差が容認できないレベルまで拡大してしまい、そのままでは、社会が不安定化する恐れがある。幸い、近年、農村部における余剰労働力の枯渇(いわゆる「ルイス転換点」の到来)に伴う労働力不足をきっかけに、労働分配率が上昇しており、その結果、所得格差も

和歌山県における家計消費のトレンド変化~県内世帯の少子高齢化が進む中で~

和歌山社会経済研究所〒640-8033和歌山市本町2丁目1番地フォルテワジマ6階TEL : 073-432-1444FAX : 073-424-5350E-mail : info@wsk.or.jp 和歌山県における家計消費のトレンド変化〜県内世帯の少子高齢化が進む中で〜研究委員藤本 迪也1.はじめに 〜少子高齢化が県内家計消費のトレンドに与える影響とは〜前号掲載の「和歌山県における家計の現状」では、県内事業者の景況感が改善する中で、県内家計の状況はどのようになっているのかを確かめるために、国勢

個人消費が堅調を維持することは可能なのか?

1.今月のグラフ ~なぜ個人消費は堅調なのか2.景気概況 ~緩やかに持ち直している3.今月のトピック:個人消費が堅調を維持することは可能なのか? ~消費税率引き上げ前にいったん伸びは鈍化へ (1)景気を牽引する個人消費~歴史的にみても力強さ(2)消費は行き過ぎか~所得が伸び悩む中、消費性向が急上昇(3)デフレの押し上げ効果がなくなる~物価は徐々に上昇へ

2013年7月1日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年5月消費統計

大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。 5月消費統計所得環境の改善による消費増加へ ◆2013年5月の総務省「家計調査」によると、実質消費支出は前年比▲1.6%と5ヶ月ぶりのマイナスとなった。季節調整値で見ると前月比+0.1%と2ヶ月ぶりの増加、振れの大きい住居や自動車などを除いた実質消費支出(除く住居等)で見ると、同+1.3%と3ヶ月ぶりの増加となった。◆実質消費支出の動きを項目別に見ると、「教育」が前月比+17.5%、「保健医療」が同+

中国経済レポート No.40 所得階層別消費支出と普及率から探る消費伸び悩みの背景と若干の展望

2013/03/28調査部 野田 麻里子 1.はじめに2.所得階層別消費性向は総じて低下傾向が続く3.低下する耐久財消費支出の所得弾性値4.所得階層別耐久財普及率が示唆する消費の現状5.所得分配制度改革の実施は消費拡大につながる可能性あり

中国経済レポート No.40

2013 年 3 月 28 日中国経済レポート No.40所得階層別消費支出と普及率から探る消費伸び悩みの背景と若干の展望【目次】1.はじめに ················································································ p.12.所得階層別消費性向は総じて低下傾向が続く ································· p.13.低下する耐久財消費支出の所得弾性値 ··············

任意の項目でデータを絞り込む

キーワード検索

このページをシェア

  • mixiチェック

「調査のチカラ」は無料で閲覧できる、たくさんの調査データのリンク集です。検索機能も備えていますので、調査データが他のどこよりも簡単に探せます。
インターネットの発展によって、多くの企業が貴重なデータをオンラインに公開してくれるようになりました。それらの”調査のチカラ”を皆さんに活用していただくことで、データを公開してくれている企業にももっと光が当たるようになればうれしいです。
※ご紹介しているデータの利用許諾や購入については提供元ごとに対応が異なります。是非とも各リンク先にてご相談ください。
もう少し詳しい自己紹介ページはこちら
RSS Facebook Twitter メルマガ

日付で探す

新着・日付一覧へ
  2017年8月
    1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31    
 

お知らせ