2011年10月6日 | 調査のチカラ

インターネット調査・ネットリサーチなら、マイボイスコムへスマートフォン所有率は15.6％。2011年２月調査時よりもやや増加。今後の利用意向は43.1％ スマートフォンで利用している機能・サービスは「通話」「メール（携帯電話）」「パソコン用のＷｅｂサイト閲覧」がトップ３ スマートフォン所有により、便利になったと思う人計は75.0％と、全体の４分の３ スマートフォン選定時の重視点は「通信料金」のほか、「バッテリーの持ち時間」「サイズ・重さ」「文字入力のしやすさ」などが多い 【調査対象】　

ブルーレイレコーダーの所有率であるが、ほぼ半数の49.6%が所有していると回答し、意外に高い所有率であることが明らかになった。ちなみに、3年前の前回調査（2008年8月）での所有率はわずか11.6%。この3年間で飛躍的にブルーレイレコーダーの所有率が上がったことになる。ブルーレイレコーダーを所有している人に、その購入時期を聞いた。もっとも多かったのは、「1年以上3年未満」（37.8%）。こちらは期間が2年間と長いため、ほかの回答と単純な比較はできないが、むしろ「半年以上1年未満」と回答した人が2

2018年2018年12月2018年11月2018年10月2018年9月2018年8月2018年7月2018年6月2018年5月2018年4月2018年3月2018年2月2018年1月

 あなたの実践しているスポーツは？ 実施期間：2011年8月19日～2011年9月30日 ブログ等にご紹介いただける場合は、下記のアンケートリンク(URL)をご使用ください。 今回ご回答いただいたアンケートは、Q-VOICE(運営会社:株式会社ゲイン)によって作成されています。Q-VOICEは、話題の新商品やメディアについての質問に、楽しみながらお答えいただけるアンケートサイトです。モニター登録のうえアンケートにお答えいただくと、アンケートの内容や質問数に応じてポイントが加算されます。貯

第155回中小企業景況調査(2019年1-3月期)の結果を公表しました(平成31年3月28日)以下の「結果の概要」「統計表一覧」からご覧ください。【調査の目的】中小企業庁及び独立行政法人中小企業基盤整備機構では、中小企業の景況を把握し、中小企業施策立案の基礎資料を収集するために、四半期毎に「中小企業景況調査」を実施、集計・公表しています。中小企業景況調査の目的（1）中小企業施策の企画・立案に必要な資料・情報収集（2）都道府県の施策立案、中小企業関係機関の診断指導等のための資料提供（3）中小企業の

鉱工業出荷内訳表は鉱工業製品の出荷が内需、外需のいずれの要因によっているかを定量的に捉えることを、鉱工業総供給表は国産品と輸入品を合わせた鉱工業製品の国内における総供給を定量的に捉えることを目的としている。 経済産業省 〒100-8901 東京都千代田区霞が関1-3-1 代表電話 03-3501-1511

書籍に関するリサーチ結果 | バルクのマーケティングリサーチ・市場調査 Vol.52 書籍に関する調査調査日時：2011年9月9日（金）～9月14日（水） 最近、よく雑誌のコーナーで「今月号の付録は○○のバッグ」など『付録つきの雑誌』を多く見かけるようになりました。 今回は、おしゃれなファッション小物から調理器具、中には美顔器や時計、実験用の簡易顕微鏡がついたものまで多種多様な付録を打ち出して販売されている『ムック本』と呼ばれるジャンルの書籍を調査してみました。 付録より中身を重視するという回

【11年9月版】「病院探しの“切り口”」の最新動向を発表2011年10月06日 [木] ワクチンの供給不足懸念の報道を受けて【インフルエンザ　安い】が検索TOPに口コミ・キーワード検索では【うつ病】【女医】といった、普段から検索の多い単語を抑えて、【インフルエンザ　安い】が１位となった。9位に入った【予防接種　安い】と合わせて、今シーズンのインフルエンザに対する意識の高さがうかがえる。

業況ＤＩは、過去最大の悪化幅を記録。先行きは、新型コロナウイルス流行で不安広がる全産業合計の業況DIは▲49.0（前月比▲16.4ポイント）。新型コロナウイルス流行の影響により、インバウンドを含む観光需要の減少に加え、外出の自粛や消費マインドの低下、イベントの中止等に伴う相次ぐキャンセルにより、客足が激減した宿泊業や飲食業、観光関連業を中心とするサービス業や小売業の業況感が大幅に悪化した。また、サプライチェーンの混乱や部品、資材等の調達難による生産活動への影響も続いており、新型コロナウイルスの世

平成23年10月5日「航空輸送統計速報」は、航空機による旅客輸送量、貨物輸送量、燃料消費量及び航空機使用事業等の稼動実績を把握するために実施している「航空輸送統計調査」の調査結果の速報値である。なお、本統計調査における調査対象事業者は、国内の航空運送事業者及び航空機使用事業者のみである。 お問い合わせ先国土交通省総合政策局情報政策課交通統計室　 TEL：（03）5253-8111 （内線28742） PDF形式のファイルをご覧いただくためには、Adobe Acrobat Readerが必

平成23年10月5日国土交通省では、「国土交通月例経済（平成２３年９月号）」を発表したのでお知らせいたします。添付資料国土交通月例経済（平成２３年９月号） お問い合わせ先国土交通省総合政策局情報政策課企画調査第１係　 TEL：（03）5253-8111 （内線28422、28423） 国土交通省総合政策局情報政策課建設統計室調査係　 TEL：（03）5253-8111 （内線28631） PDF形式のファイルをご覧いただくためには、Adobe Acrobat Readerが必要です。左の