2018年9月6日 | 調査のチカラ

マルコメ株式会社（本社：長野市、代表取締役社長：青木時男）は、料理レシピ投稿・検索サービス「クックパッド」のユーザーを対象に「ダイズラボ 冷凍 大豆のお肉 ミンチタイプ」の使用意向を調査しました。361名の回答者のうち、98%にあたる354名が「試してみたい」と回答、「大豆のお肉」への関心の高まりが示されました。“ギルトフリー食品”として当社は2015年にレトルトタイプの「大豆のお肉」シリーズを発売しました。当時と比較して昨今はメディアへの露出が増加傾向にあり、生活者の大豆ミートに対する関心も高

セカンドラボ 株式会社のプレスリリース／広報・PR情報 ＜外国人介護労働者の採用についての調査結果＞ 5割以上の事業所が介護記録が書ける高い日本語能力を求めており、制度活用に大きな障壁になっている事が判明＜外国人介護労働者の採用についての調査結果＞ 5割以上の事業所が介護記録が書ける高い日本語能力を求めており、制度活用に大きな障壁になっている事が判明　セカンドラボ株式会社が運営する、医療・介護業界に特化した求人サイト「コメディカルドットコム」を利用する全国の介護施設を対象に、外国人労働者の採用に

調査に参加したCMOの79%は来年度、マーケティング分析やアトリビューションへの投資額の増加を予定しているマーケティング目標を達成するために適切なテクノロジーを駆使できているか、という設問に対し、CMOの74%は「あまり自信がない」または「まったく自信がない」と回答最も重要視しているケイパビリティについて、CMOの82%は「リーチ、フリークエンシー計測」を挙げた視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮本淳）は、米国の企業のCMOが直面してい

2017年度の給食市場規模は前年度比1.6％増の4兆7,219億円に～高齢者向け給食と事業所向け給食が市場を牽引～ 株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、2018年度の給食市場を調査し、市場動向、参入企業の動向、将来展望を明らかにした。1.市場概況2017年度の国内給食市場規模は、末端売上高ベースで前年度比1.6％増の4兆7,219億円となった。事業所向け給食と高齢者向け給食が市場を牽引しており、6分野の市場毎に微増、微減で推移しながら、2018年度の同市場規模は前年度比1.5

「グルメの定番にまつわる地域差」を調査

●　70代以上の8割は「お寺」または「神社」によく行く ●　お賽銭額１位は100円インターワイヤード株式会社が運営するネットリサーチのDIMSDRIVEでは、「お寺・神社」についてアンケートを行い、訪問目的や賽銭額、おみくじ・お守りにまつわるエピソードなどについてまとめました。調査は2018年6月6日〜6月22日にかけて実施し、DIMSDRIVEモニター3,792人から回答を得ています。 Tweet●　「お寺」と「神社」の違いを人に説明できる？最も自信があるのは70代以上の男性。 ●　70代以上

PwC、年次調査「グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック2018-2022」を発表 業界の潮流を読み解くキーワードは、コンバージェンス（融合）、つながり、そして信頼全ての業界のプレーヤーが、競争環境、消費者行動、世の中の期待における破壊的変化に適応しつつある2018年7月26日PwC Japanグループ※本プレスリリースは、2018年6月6日にPwCが発表したプレスリリースの翻訳です。英語の原文と翻訳内容に相違がある場合には原文が優先します。2018年6月6日‐PwCの年次

多くの若者が参考にする「韓国ファッション」とは? FRIL labに新しく加わった特派員の小口です！若者のファッションや消費行動に関するトレンドについて調査してきますので宜しくお願いします。初めてとなる今回は海外のファッションが日本の若者にどのような影響をもたらしているのか調査しました。■10代の8割が参考にしている海外ファッションFRIL labでは、フリマアプリフリルのアンケート機能を使い、利用者に「海外のファッションを参考にしているか」質問しました。すると1,297名の女性から回答があり

3割以上がコンビニで現金を使わず。「キャッシュレス化」が進む Eコマース＆アプリコマース月次定点調査（2018年6月度）3割以上がコンビニで現金を使わず。「キャッシュレス化」が進む10代と20代は、他世代と比べて「スマホ決済」が浸透調査結果サマリーリアル消費で「キャッシュレス化」が進む。3割近くがコンビニも現金を使わず公共交通機関やコンビニエンスストアなど、さまざまなシーンでの支払い方法を聞いたところ、「公共交通機関の運賃を現金以外で支払うことが多い」という人は44.6％、「コンビニエンスストア

“墓じまい”についてのアンケート調査を実施 “墓じまい”をする人は、その後も、別のお墓へ納骨し供養を継続。“墓じまい”がお墓をなくしてしまう事ではないという事が明確に石材業界唯一の経済産業省公認団体「全国石製品協同組合（以下　全石協）（東京都港区、理事長 太田明）」は、全国の３０才以上の男女141人の「お墓じまい」を行った人にアンケート調査を実施し、得られた回答結果の概要をまとめました。少子高齢化、都市部への人口の流入、供養の簡素化・簡略化を背景に、お墓の継承者問題に端を発する“墓じまい”がイン

電通イージス・ネットワークのiProspect(アイプロスペクト)、音声技術に関するマーケット調査「The Future is Voice Activated - 未来は音声認識 -」を発表 - 利用目的と利用率をAPAC内6つのマーケットで調査した結果、日本の音声技術普及率は他のAPAC市場と比べて低い成長率であることが判明 - iProspect Japan (アイプロスペクト・ジャパン株式会社、CEO：金井 耕一、所在地：東京都中央区)はグローバルな自社ネットワークの優位性を最大限活用し、