2019年8月2日 | 調査のチカラ

『「グランピング」の認知度は4割半ば。そのうち「行ってみたい」が約7割に』キャンプに関する調査 2019年7月22日楽天インサイト株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：田村 篤司、以下「楽天インサイト」）は、「キャンプに関する調査」をインターネットで実施しました。今回の調査は、2019年6月11日（火）と6月12日（水）の2日間、楽天インサイトに登録しているモニター（約220万人）の中から、全国の20代から60代の男女1,000人を対象に行いました。 直近1年以内にキャンプに行った人は

日本財団「18歳意識調査」第16回 テーマ：東京オリンピック・パラリンピックについて 日本財団は、2020東京オリンピック開催がほぼ1年後に迫った6月下旬、「東京オリンピック・パラリンピック」をテーマに16回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、7割弱が東京オリンピック、パラリンピック、もしくは両方を楽しみにしている、と答えています。 あなたは2020年に開催される東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を楽しみにしていますか。（n=1,000） 「自国開催だから」、「好きなスポ

18 Jul 2019国内データセンター管理者調査結果を発表 Japan, 2019年7月18日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、「2019年 国内データセンター（DC）管理者調査」の結果を発表しました。これは、国内のデータセンター管理者300名にアンケートを行ったもので、主にデータセンターファシリティ（建物、電気設備、空調設備、機械設備など）への投資やその運

22 Jul 2019国内IoT市場 データエコシステム事業者調査結果を発表 Japan, 2019年7月22日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内でIoT事業を推進するベンダー／企業の「データエコシステム」に対する取り組み状況の調査結果を発表しました。IDCでは、企業がIoTプラットフォームを通じて収集するIoTデータや、基幹系システムなどに蓄積しているデ

～小学館の通信教育『まなびwith』“教育改革2020”意識調査～　“教育改革2020”に対する対策意向と対策行動に大きなギャップ 教育改革を目前に「思考・判断・表現」への対策を始めているのは約20人に1人のみ　全国の3歳～小学3年生の子を持つ保護者2,400人に対するアンケート調査結果 幼児から小学生まで一貫した新しい通信教育『まなびwith（ウィズ）』を展開する株式会社小学館集英社プロダクション（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：都築 伸一郎、以下：ShoPro）は、全国の3歳～小学3年