2023年7月5日 | 調査のチカラ

記事タイトル既にブックマークされています 2023年度「国内消費者意識・購買行動調査」アフターコロナの消費者マインドを捉える 新型コロナウイルス（以下コロナ）が収束し、様々な混乱や制約から解放された消費者の価値観・マインド、購買行動の決定要因等を把握するため、デロイトでは昨年に引き続き、2023年4月に全国20歳～79歳の男女5,000人を対象に、WEBアンケート「国内消費者意識・購買行動調査」を実施した。本稿ではその調査結果の一部を紹介、考察する。 消費者の購買意欲は「ウチ」から「

生成系AIの実態調査第二弾　～認知度は65％！クリエイティブ分野で大活躍～分析AIツール「YOSHINA」を提供する株式会社レトリバ（本社:東京都新宿区、代表取締役 田口琢也）は、派生サービスである「YOSHINAリサーチ」を用いて全国の経営者2,757名にChatGPTをはじめとする生成系AIについて調査を行いました。その結果、生成系AIを認知している経営者は約65%で前回調査時よりも認知度が約35％上昇し、実際に活用している経営者も15%と前回調査時より6.6%上昇しました。調査期間：202

ナビゲーションメンバーズについてニュースリリース（2023年）第8回【気候変動と商品・サービスの購入に関する生活者意識調査】・生活者の67.0％が気候変動問題に関心。6～7割で推移・環境に関するラベルの表示は、「気候変動問題に関心がない層」も含め、購入意向を高める。カーボンフットプリント（48.5％）、環境ラベル（60.8％）・生活者の8割以上がサーキュラーエコノミー型の商品開発を期待。環境性能の高い製品開発や環境性能表示による生活者とのコミュニケーションは、企業にとって急務かつ重要第8回【気候