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2018年4月3日KPMGフィードバック数:0ビジネス

日本企業の統合報告書に関する調査2017

...一部上場企業に占める統合報告書発行企業の割合は、発行企業数でみれば全体の15%に過ぎませんが、時価総額では51%と過半数を超えました。 6つの領域における調査結果の主なポイント長期志向トップメッセージで長期ビジョンを説明している企業は50%にとどまっています。また、財務戦略にも言及している企業は38%に過ぎません。トップメッセージにおいて、組織が目指す将来像や、進むべき方向を明確に示すことは、統合報告書全体を貫く軸ができ、価値創造ストーリーのわかりやすさへとつながります。そして、価値創造の実現性を裏付ける財務戦略の説明は、説得...

2020年4月28日KPMGジャパンフィードバック数:0ビジネス

「日本企業の統合報告に関する調査2019」を発行

...一部上場企業における発行企業の割合経営目線の議論の反映に課題マテリアリティとは、ビジネスモデルとその成果に大きな影響を与え得る事象の「重要度」という意味合いを持ちます。企業の価値創造ストーリーの土台となるマテリアリティの認識を、ビジネスモデルの持続性の観点で示しているのは、有価証券報告書では8%、統合報告書では28%にとどまり、そのうち、取締役が主体的にマテリアリティ評価に関わっていることがわかるのは、有価証券報告書では0%、統合報告書では21%と少数でした。経営判断の核たる情報を、経営目線を反映したものとして示す点において課題があります。図表4 マテ...

2017年5月24日KPMGフィードバック数:0ビジネス

第24回 日本企業の統合報告書に関する調査2016

...経営者のリーダーシップ、強い意志が統合報告書から自然と読み取れるようになったとき、企業と投資家をはじめとしたステークホルダーの間に、共感が生まれ、信頼が培われ、そしてそれが更なる企業活力へとつながっていくものと考えます。本稿では、2016年の調査結果からエグゼクティブサマリーの内容を中心とした重要ポイントを解説します。ポイント2016年の統合報告書発行企業数は、前年比59社増の279社となった。このうち、94%を東証一部上場企業が占めている。価値創造プロセスに関するセクションを設けている企業は4 4%。価値創造ストーリー...

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