「カスペルスキー」による調査データ一覧 | 調査のチカラ

＜Kasperskyレポート：コロナ禍の孤独感に関する意識調査＞2人に1人が孤独感を感じる日本人、約7割が「テクノロジーの利用は、孤独感を和らげるのに役立つ」と回答新型コロナウィルス感染症の流行前の2月と外出自粛中の5月初旬の孤独感の変化を尋ねた調査では、インターネットやデジタルツールなどのテクノロジーの利用が、孤独感を和らげ、人とのつながりを感じるのに役立つことが分かりました。 Kaspersky本社は、コロナ禍の孤独感に関するグローバル調査を実施しました。そのうち日本人500人を対象とした調

インシデントレスポンスの50%超がサイバー攻撃による損害後に依頼Kasperskyのセキュリティ専門チームが、2018年に依頼を受け対処したインシデントレスポンスについて分析した結果、対応依頼の約56%が、依頼のあった組織がサイバー攻撃を受け、不正送金、ランサムウェアによる暗号化やサービス提供が不能な状態など、明らかな被害を受けた後に行われていました。一方、依頼の44%は初期段階の攻撃検知後に対処され、深刻な被害を受ける前に顧客を守ることができました。[本リリースは、2019年8月30日にKas

＜Kaspersky Labレポート：企業内のデータ管理に関するグローバル意識調査-1＞無秩序に増加する、管理されていないデジタルデータがセキュリティ上のリスクに　世界14か国の企業に勤務する7,000人を対象に、企業内のデータ管理・保護に関するインターネット調査を実施しました。調査の結果から、企業内で無秩序に増加する管理されていない雑多なファイルや文書、データ（デジタルクラッター）と、その背後にある人間の習慣に関連性が浮かび上がってきました。～ 自宅冷蔵庫の片づけができている人は、業務で使うデ

＜Kaspersky Labレポート：プライバシーに関するグローバル意識調査-1＞半数以上がオンライン上での完全なプライバシー確保が不可能と回答Kaspersky Labは、日本を含む世界21か国11,887人を対象にインターネット調査を実施し、個人のオンライン上のプライバシーに関する意識について分析しました。その結果、56%がオンライン上での完全なプライバシー確保は不可能であると考えていることが明らかになりました。[本リリースは、2019年3月27日と4月15日にKaspersky Labが発

＜カスペルスキーレポート：2018年度セキュリティ意識調査-2＞無料Wi-Fi利用経験者のうち、6割がVPNを「知らない」と回答 ～無料Wi-Fiのリスクを把握する一方で、その対策となる通信保護への認知は低い～ 情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤岡健）は、日本国内の18歳から79歳のセキュリティ製品利用者（カスペルスキー製品、他社製品含む）の男女624人を対象に「2018年度 セキュリティ意識に関するインターネット調査」※1

＜Kaspersky Security Bulletin-3：数字で振り返る2018年のサイバー脅威＞新たなバックドア型マルウェアが40%以上増加 2018年に検知した新たな悪意あるファイルのうち、バックドアと判明したマルウェアは昨年と比較して44%増、ランサムウェアは43%増加しました。また、ユーザーのコンピューターの30%が、この1年間で少なくとも一度はWebベースの攻撃に遭遇していました。これはマルウェア、特にバックドアとランサムウェアが依然としてコンピューターユーザーにとって重大なリス

＜カスペルスキーレポート：2018年度セキュリティ意識調査-1＞親を持つ回答者の48%が親のインターネット利用に不安 株式会社カスペルスキーが実施したインターネット調査の結果、親を持つ回答者の47.6%が「親のインターネット利用」に不安を感じていることが明らかになりました。この傾向は若い世代の方が強く、30代では74.4%、10代から30代の女性では約80%が不安を感じています。特に30代の人の多くが抱える不安として、親が不正請求、不正送金などの犯罪に巻き込まれることが挙げられました。 情報

＜Kaspersky Labレポート：グローバル意識調査-1＞インターネットへの依存度とオフラインが原因のトラブルを分析 ～4人に1人は、スマホなどのインターネット接続機器なしで外出するよりも、公共の場で服を着ない方がましと回答～ [本リリースは、2018年8月23日と9月4日にKaspersky Labが発表したプレスリリースに基づき作成したものです]Kaspersky Labは、日本を含む世界15か国11,250人を対象にインターネット調査※を実施し、インターネットへの依存度とオフライン状態

＜Kaspersky Security Bulletin-3：数字で振り返る2017年のサイバー脅威＞新規の悪意あるファイルの検知数は、1日あたり36万件2017年はランサムウェアの標的となる企業や組織の割合が2017年は26.2％になりました。企業ネットワークを標的としたWannaCryやExPetr、BadRabbitのような攻撃により、ランサムウェアの脅威状況が一変したと考えており、ランサムウェアの脅威を昨年に引き続き最重要トピックに位置づけました。[本リリースは、2017年12月14日に

＜2017年度　企業の情報セキュリティリスク調査＞企業は情報セキュリティを戦略的な投資と見なすようになりつつあり、IT予算に占める情報セキュリティ費用の割合が増加調査の結果から、情報セキュリティは戦略的な投資と見なされつつある事がわかりました。また、最も損失が大きいサイバーセキュリティ侵害は、サードパーティのサイバーセキュリティの失策から生じたものであることも明らかになりました。このことから、企業は自社の保護に投資するだけでなく、ビジネスパートナーのセキュリティ管理体制に注意を払う必要があります

＜カスペルスキーレポート：2017年度セキュリティ意識調査-1＞「ランサムウェア」の認知度は昨年に比べ2倍に、「詳しく知っている」と回答した人は3倍にカスペルスキーが日本国内で行ったインターネット調査で、セキュリティ製品利用者におけるランサムウェア認知度が、昨年の2倍以上になったことが明らかになりました。一方で、ランサムウェアの認知度が高まったにも関わらず、具体的な対策に結びついていない人はまだ多いこともわかりました。～一方、4割以上がバックアップせず、デバイス本体にしかデータを保存していないと

＜Kasperskyサイバー脅威レポート：2017年4月～6月＞ソフトウェアの脆弱性を悪用するエクスプロイトの公開に起因する攻撃は500万回以上に 多数のエクスプロイトがWeb上に公開されたことからソフトウェアの脆弱性が大量に悪用され、サイバー脅威の状況に大きな変化が生じました。Kaspersky Labの観測では、1日あたりの平均攻撃回数は継続的に増加しており、第2四半期中の全攻撃のうち82%は最後の30日間に検知したものでした。[本リリースは、2017年8月15日にKaspersky Lab

＜2016年度 企業の情報セキュリティリスク調査-2＞ セキュリティインシデントにおける日本企業の懸念は、従業員の不注意と知識不足。実際に情報セキュリティの問題を引き起こす原因でも2番目にKaspersky LabとB2B International社が世界25か国の企業に勤務する4,000人を対象に、情報セキュリティリスクに関する調査を実施しました。日本では従業員の不注意な行動が深刻なセキュリティリスクと成り得ることがわかりました。また、データの保護が企業にとって課題であることも浮き彫りになり

＜Kaspersky Labレポート：ソーシャルメディアが人々に及ぼす影響-3＞ソーシャルメディアの利用が親子関係にも影響、21％の親が子供に気まずい投稿を見られて関係が悪化と回答Kaspersky Labが世界規模で実施したソーシャルメディアに関する調査では、ソーシャルメディアを利用することでコミュニケーション頻度が増加し、55％の親は子供との関係が良好になったと感じています。一方で、33％の親は子供と面と向かって話す機会が減ったとも回答し、子どもに気まずい投稿を見られて関係が悪化した親は21

＜Kaspersky Labレポート：ソーシャルメディアが人々に及ぼす影響-2＞10人に1人が「いいね」を獲得するために事実を誇張Kaspersky Labが世界規模で実施したソーシャルメディアに関する調査では、男性の方が「いいね」の数に敏感で、「いいね」欲しさに他人の秘密を投稿する可能性が女性に比べて2倍以上という結果が出ています。また、自分の「いいね中毒」を測るテストも紹介しています。～「いいね」欲しさに他人の秘密を投稿すると回答した男性は女性の2倍以上～[本リリースは、2017年1月12日

＜Kaspersky Security Bulletin-Part4：数字で振り返る2016年のサイバー脅威＞日本は暗号化型ランサムウェアの攻撃でトップ、バンキング型マルウェアの攻撃を受けた割合でも9番目に脅威の統計レポートでは、2016年はランサムウェアが世界中で猛威を振るい、新しいファミリーと亜種が激増しました。また、オンラインバンキングを狙った攻撃が増える中、Android端末を標的とした攻撃が増大していることも明らかになりました。金融系マルウェアのトップ10のうち、5つがAndroid端

[株式会社カスペルスキー] ,セキュリティ ウイルス マルウェア カスペルスキー 断捨離 Kaspersky ソフトウェアアップデート

＜Kaspersky Security Bulletin-Part1 ：2017年サイバー脅威の予測＞脅威存在痕跡の信頼性が低下、調査の手がかりが減少これまで脅威存在痕跡（IOC）は感染を検知する有効な手段でしたが、すべての機能が標的ごとに変わるマルウェアプラットフォームが見つかったことで、別の標的を見つけ出す手段としての信頼性が低下しつつあります。また、感染マシンの初回の再起動で消え去るメモリ常駐型マルウェアの出現も予想しており、調査の手がかりが減少していくとみています。[本リリースは、201

2018年11月に提唱された「パリ・コール」の一環として設けられたワーキンググループのひとつにおいて、当社はフランスの大手企業と行政機関で構成されるデジタル連合「Cigref」と共同で議長を務め、ICTサプライチェーンのセキュリティを強化する具体的な手段を紹介する報告書をまとめました。情報セキュリティリスクに関する年次調査の結果、大規模企業においてデータを共有しているサプライヤーを通じて企業が間接的に被るデータ侵害コストの平均が136万ドルに達し、最も影響のあるインシデントとなりました。当社がイ

＜Kasperskyサイバー脅威レポート：2016年7月～9月＞暗号化型ランサムウェアの攻撃を受けたユーザーは82万人にのぼり、2016年4月～6月の2.6倍に暗号化型ランサムウェアは世界中でますます猛威を振るっています。日本は標的になった国で2四半期連続でトップとなり、カスペルスキー製品ユーザーの4.83%が攻撃に遭遇し、前四半期の2.4％から2倍に増加しています。～日本は2四半期連続で暗号化型ランサムウェアの標的になった国のトップに ～[本リリースは、2016年11月3日にKaspersky

Kaspersky Lab、6年で100件を超える世界中の標的型攻撃に関するインテリジェンスレポートを提供Kaspersky Labのグローバル調査分析チームは、85カ国の民間企業や政府機関を標的としたAPT攻撃を追跡・調査しています。その結果をAPTインテリジェンスレポートとして、サービス提供しています。[本資料は、2016年7月26日にKaspersky Labが発表したプレスリリースに基づいた抄訳です]～ 85カ国における民間企業や政府機関を標的とした攻撃を追跡・調査 ～Kaspersky

[株式会社カスペルスキー] ,セキュリティ対策 調査 カスペルスキー 情報モラル Kaspersky 静岡大学 塩田真吾 インターネット利用環境実態調査

＜Kaspersky Security Bulletin＞ 数字で振り返る2015年のサイバー脅威：モバイルバンキング型マルウェア、初めて金融系マルウェアのトップ10に2015年には、Androidデバイスを狙うモバイルバンキング型マルウェアが、金融系マルウェアのトップ10に初めてランクインしました。ランサムウェアの急速な拡大も憂慮すべきトレンドで、実際に世界200の国と地域でカスペルスキー製品がランサムウェアを検知しています。[本リリースは、2015年12月15日にKaspersky Labが

あなたの「ネット常識力」はどのくらい？安全にインターネットを活用する上で必要な、知識レベルの測定と理解を促すためのテストを実施した結果、ドイツがトップで、日本はもっとも低い結果となりました。テストの結果から、サイバー脅威への不安やデバイスに保存する個人情報が増える一方で、警戒心は強めていないという傾向が見られました。～ 世界のインターネットユーザー18,000人のIT知識テストの結果、日本の平均得点はもっとも低い結果に ～[本リリースは、2015年9月22日にKaspersky Labが発表した

Targeted cyberattacks logbookEvery day Kaspersky automatically processes over 320,000 new malicious files. Only one percent of these need manual work from a security expert, and only a tiny fraction of that 1% go to the company’s top-notch Global Res

2014年にサイバー脅威の標的となった企業は、2013年の2倍以上に

数字で振り返る2014年のサイバー脅威：悪意ある攻撃は10億件増加2014年はユーザーのコンピューターやモバイルデバイスに対する悪意のある攻撃が大幅に増加しただけでなく、金融関連のマルウェアがさらに進化しました。[本リリースは、2014年12月8日にKaspersky Labが発表したプレスリリースの抄訳です]Kaspersky Lab のグローバル調査分析チーム（Global Research and Analysis Team：GReAT）※1が、2014年のサイバー脅威の状況を総括した結果

未就学児のスマートフォン利用調査

MAPSTATISTICSDATA SOURCESBUZZWIDGETLanguageENDEESFRITJAPTRUTRCNSHAREAm I Infected?

2014年1月のスパムレポート： WhatsApp を装う偽の通知と本物の星のバレンタインプレゼント

モバイル向けマルウェアの進化

2018年11月に提唱された「パリ・コール」の一環として設けられたワーキンググループのひとつにおいて、当社はフランスの大手企業と行政機関で構成されるデジタル連合「Cigref」と共同で議長を務め、ICTサプライチェーンのセキュリティを強化する具体的な手段を紹介する報告書をまとめました。情報セキュリティリスクに関する年次調査の結果、大規模企業においてデータを共有しているサプライヤーを通じて企業が間接的に被るデータ侵害コストの平均が136万ドルに達し、最も影響のあるインシデントとなりました。当社がイ

数字で振り返る 2013年：1日に315,000個もの新種のマルウェアが発生

2013年の脅威の展望を決定付けた主なセキュリティインシデント

2013年10月のスパムレポート：サンタ、詐欺、そして魔術

2013年第3四半期－データを狙う脅威の増加に懸念

サイバー犯罪活動の手口や攻撃対象の変化を把握することは、セキュリティコミュニティにとって重要であると同時に、企業や組織が発生し得るインシデントへの対策を講じる上でも役立ちます。当社エキスパートが、過去5年間のロシア語話者によるサイバー犯罪活動の変化をまとめました。このサービスは、サイバー脅威やセキュリティの問題に関してお客様が当社のリサーチャーに意見やガイダンスを求めることができるものです。マルウェアサンプルの解析、マルウェアファミリーに関する情報や特定のサイバー脅威に関する詳細情報のほか、ダー

65% の企業が IT セキュリティ教育に社内リソースを使用

この攻撃グループが産業分野を対象にしたとみられる直近の攻撃を分析したところ、Pythonで書かれたWindowsとmacOSの両方を標的としたマルウェアを発見しました。 『間違いだらけの“感染対策”を考える』と題しまして、課題やニーズに対する最適かつ現実的な解を導き出すためのオンラインセッションを開催いたします。～ iPhoneやiPadで安全にインターネットを利用するための総合セキュリティアプリ。危険サイト対策やWi-Fi安全性診断などの機能を搭載 ～Fnaticと共同で取り組む一連の活動やコ

同製品は、Windows向けセキュリティ製品を対象にAV-Comparativesが2020年に実施したテストにおいて、最高位の「Advanced+」を合計7回獲得し、6度目の年間最優秀製品を受賞しています。皆様が安心してインターネットを利用できるよう、製品の性能向上と機能強化に取り組んでまいります。2016年から始まった当プロジェクトは、法執行機関とITセキュリティ企業が連携してランサムウェアに立ち向かう取り組みです。今では官民合わせて170以上の組織が参加し、121種類の復号ツールを提供して

被害者の3分の1以上が予定外の出費を余儀なくされている

2013年8月のスパムレポート：スパマー達も夏季休暇？

61%のユーザーは被害をうけたデータを完全には復元できない

企業はITセキュリティ分野で深刻な予算不足を抱えている

オンライン詐欺被害者の41%は被害金をまったく取り戻せず

データ盗難、従業員の過失が発生原因の上位を占める

～ iPhoneやiPadで安全にインターネットを利用するための総合セキュリティアプリ。危険サイト対策やWi-Fi安全性診断などの機能を搭載 ～Fnaticと共同で取り組む一連の活動やコンテンツを通じて、当社の新しいアプローチ「Fearless Gaming」の実現を目指していきます。また、Fnaticと当社は、サイバーセキュリティの重要性とeスポーツにおけるその役割についての関心を高めることを目標としています。～具体例をもとに、ネットショッピングやキャッシュレス決済に潜む危険性を判断する力をつ

2013年6月のスパムレポート：スティーブ・ジョブズから成功の秘訣を学ぼう

サイバー攻撃後の復旧に要する費用の平均は6,400万円に

フィッシング攻撃の5件に1件がオンラインバンクのアカウント情報を狙っている