「ダイヤモンド社」による調査データ一覧 | 調査のチカラ

5年に1回実施される政府の国勢調査。全国民を対象にした大規模調査のデータを読み解いてみると、意外な日本の姿が見えてくる。　アメリカの政府統計によると、１年間に銃による自殺者は2万1386人、殺人事件（以下：コロシ）は1万1008件発生している（2014年、疾病予防管理センターのデータより）。　では日本での銃使用がどうか、想像できるだろうか。自殺者は14人、コロシは3件（このほかに、自殺かコロシか特定されないもの4人、不慮の事故が4人）である。その数はアメリカの1000分の1にも満たず、拳銃のドン

内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。　日本の労働人口の約3人に1人が、何らかの疾病を抱えながら働いている――。これは厚生労働省が発表したデータだ。　ビジネスパーソンにとって、健康な心と体は仕事をする上で最も重要な資本。ところが世間には、働き方や職場環境が原因と見られる病気・体調不良に悩む人々が数多くいる。　産業構造の変化や市場競争の激化により、日本企業を取り巻く環境は厳しさを増している。売上第一主義で業務量が増え

統計データ分析家。元立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師。1951年生まれ。東京大学農学部農業経済学科卒業。同大学院単位取得済修了。(財)国民経済研究協会研究部長、常務理事を歴任。現在、アルファ社会科学(株)主席研究員。インターネット上で「社会実情データ図録」サイトを主宰。本連載では、統計データの動きを独自に整理、グラフ化することによって、意外な社会の動きやわが国の状況を追って行きたいと考えている。もっとも堅苦しいものではなく、趣味的な個人の嗜好も含めたざっくばらんなものとしたい。体系的

あさかわ・すみかず／1948年2月東京都中野区生まれ。東京都立西高校から慶應義塾大学経済学部に。1971年日本経済新聞社に入社。小売り・流通業、ファッション、家電、サービス産業などを担当。87年に月刊誌『日経トレンディ』を創刊、初代編集長を5年間勤める。93年流通経済部長、95年マルチメディア局編成部長などを経て、98年から編集委員。高齢者ケア、少子化、ＮＰＯ活度などを担当。2011年2月に定年退社。同年6月に公益社団法人長寿社会文化協会常務理事に就任。66歳。2017年5月に「地域包括ケアシス

5年に1回実施される政府の国勢調査。全国民を対象にした大規模調査のデータを読み解いてみると、意外な日本の姿が見えてくる。　前回の記事「圧倒的に女性が多い街ランキング・ベスト30！男女比が偏る意外な理由」に続いて国勢調査の男女比率、今回は男が多い市区町村である（集計対象は人口5万人以上、764市区町村、以下同）。前回紹介した女性が多い市区町村の場合、就職で大量に流入するか、高齢化で女性が必然的に多くなるという、大きく2つの要因があった。　男性の場合はどうか。　男性比率が高くなるもっとも大きな要因と

5年に1回実施される政府の国勢調査。全国民を対象にした大規模調査のデータを読み解いてみると、意外な日本の姿が見えてくる。　5年に1回実施される国勢調査は政府が行う公的統計のなかでもっとも重要かつ大規模な調査である。日本国内に居住するすべての家庭を対象とし、世帯構成、各人の年齢性別、就業状況、住居の状況などが調べられ、またその結果は他の統計調査の基礎データとしても利用される。いわば「統計の統計」というべき存在である。　直近の国勢調査が行われたのは2015年（10月1日が基準）であるが、全国民を対象

ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。　2017年卒大学生の就職内定率は90.6％（「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」2月1日時点—厚生労働・文部科学両省発表） と前年同期比で2.8ポイント上昇し、2000年卒の同時期調査開始以降過去最高を記録。特に労働集約型のサービス業（介護・陸運・外食など）で人手不足が深刻となるなど18年卒でも学生の「売り手市場」が継続している。　経団連の

「週刊ダイヤモンド」の特集バックナンバーから、タイムリーな記事を再編集してお届けします。 商品やサービスが進化したことで、コンビニは他業態にどんな影響を及ぼしているのか。「週刊ダイヤモンド」では、大手コンビニをいずれも月1回以上利用している約1000人を対象にアンケートを実施した。 このアンケート調査では、有力外食・小売りチェーン72店をリストアップし、「ここ1、2年において、コンビニの商品・サービスが充実したことで、利用が減ったお店」を探った。 すると、「利用が減った」という人の割合を示す「利

統計データ分析家。元立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師。1951年生まれ。東京大学農学部農業経済学科卒業。同大学院単位取得済修了。(財)国民経済研究協会研究部長、常務理事を歴任。現在、アルファ社会科学(株)主席研究員。インターネット上で「社会実情データ図録」サイトを主宰。本連載では、統計データの動きを独自に整理、グラフ化することによって、意外な社会の動きやわが国の状況を追って行きたいと考えている。もっとも堅苦しいものではなく、趣味的な個人の嗜好も含めたざっくばらんなものとしたい。体系的

統計データ分析家。元立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師。1951年生まれ。東京大学農学部農業経済学科卒業。同大学院単位取得済修了。(財)国民経済研究協会研究部長、常務理事を歴任。現在、アルファ社会科学(株)主席研究員。インターネット上で「社会実情データ図録」サイトを主宰。本連載では、統計データの動きを独自に整理、グラフ化することによって、意外な社会の動きやわが国の状況を追って行きたいと考えている。もっとも堅苦しいものではなく、趣味的な個人の嗜好も含めたざっくばらんなものとしたい。体系的

ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。「豊かな自然、文化や歴史、食など、地方にはそれぞれの『オンリーワン』があり、それを付加価値へと変えることで、過疎化というマイナスの流れを、プラスへと大きく転換することができる」 2016年の施政方針演説において、安倍晋三首相はそう地方創生への意気込みを語った。 人間と同じく、地方にも個性がある。それこそが「オンリーワン」の源泉であり、それを育む

「なぜ、彼と話しているとイライラするのか」「彼女と関わると、なぜかトラブルに巻き込まれるのよね」――。あなたの周囲にも、きっとそんなタイプの人がいるだろう。そう、彼らは「めんどい人々」なのである。なぜ彼らは「めんどい」のか。世代間ギャップや価値観の違いなどその背景には色々な理由があるだろうが、はっきり理由がわからず、悩みは深まるばかりだ。この連載では、職場の上司、部下、同僚、そしてプライベートの友人、恋人まで、あなたを面倒事に巻き込む人々のパターンとうまく付き合って行くための心得を、できるだけわ

普段耳にするコトの多い大企業関連のニュース。一方であまり知ることのない大企業の社員による会社満足度。その声を聞くことで、明らかになりくい本当の会社の実態を知ることができます。今回の特集では、業界大手企業2社をピックアップし、ヴォーカーズに寄せられた社員クチコミからリサーチしていきます。 実際に働いてみなければわからない大手人気企業のリアルな姿を、「Vorkers（ヴォーカーズ）」に寄せられた社員・元社員のクチコミからリサーチ。社員満足度と社員による経営者への提言からみる会社の実態をご紹介します。

刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。「1ヵ月くらい仕事、休みたいな～」 そう思ったとしても、一度社会に出てしまえば、長期の休みなどなかなか取れないのが社会人の常。しかし、社会人でも1ヵ月近く休むチャンスを得られる方法があることをご存じでしょうか。それが前職の会社から転職先で働き始めるまでの期間に休みを取る「転職休暇」です。 ダイヤモンド・オンラインでは、アンケート調査会社・

普段耳にするコトの多い大企業関連のニュース。一方であまり知ることのない大企業の社員による会社満足度。その声を聞くことで、明らかになりくい本当の会社の実態を知ることができます。今回の特集では、業界大手企業2社をピックアップし、ヴォーカーズに寄せられた社員クチコミからリサーチしていきます。 実際に働いてみなければわからない大手人気企業のリアルな姿を、「Vorkers（ヴォーカーズ）」に寄せられた社員・元社員のクチコミからリサーチ。社員満足度と社員による経営者への提言から見る会社の実態をご紹介します。

刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 港区「904万円」、足立区「323万円」。実にその差は、3倍に近い――。 これは、総務省発表による2012年の所得水準（正しくは、納税義務者1人あたりの課税対象所得額）のデータの一部である。 読者の中には東京都に住んでいる人も多いと思う。中でも23区は、まさに日本の首都・東京の顔とも呼べるエリアだ。このエリアの住民の中には、ある種のステ

内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 厚生労働省が発表する重要な統計の１つに人口動態統計がある。人口の動態、つまりは人口が増えたり減ったりするその数値と、増減の原因を調べたものだ。 詳細な報告書は来年春に刊行されるが、9月初旬にホームページで調査の確報値が公開された。ここから、人口が減る、すなわち日本人の死がいかなる現状なのかを読み取ってみよう。 昨年死亡した人は127万3004人。死因別では悪性新生物（がん）が

普段耳にするコトの多い大企業関連のニュース。一方であまり知ることのない大企業の社員による会社満足度。その声を聞くことで、明らかになりくい本当の会社の実態を知ることができます。今回の特集では、業界大手企業2社をピックアップし、ヴォーカーズに寄せられた社員クチコミからリサーチしていきます。 実際に働いてみなければわからない大手人気企業のリアルな姿を、「Vorkers（ヴォーカーズ）」に寄せられた社員・元社員のクチコミからリサーチ。社員満足度と経営者への提言からみる会社の実態をご紹介します。 5回目は

内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 まずは6月までの見通しを見てみよう（表1参照）。 6月末時点の日経平均見通しで最も弱気な予想は、1万8000円。井出真吾・ニッセイ基礎研究所チーフ株式ストラテジストと、丸山俊・ＢＮＰパリバ証券日本株チーフストラテジストによるものである。「為替、原油価格、米国や中国経済の先行き不透明さが増す中、現時点で2万円は時期尚早」というのが井出氏の見解だ。同様に丸山氏も、「日本経済・日本

宿泊客調査や専門家の評価などから、2015年の「ベストホテル＆旅館」を選出。アマン東京や京都の超供給ホテル、加賀屋や俵屋旅館など話題の宿泊施設情報が満載。「最近5年間に実際に泊まった旅館の中で最も満足した（良かった）旅館」と「不満を感じた（悪かった）旅館」という調査を基にベスト旅館をランキングした（方法については本稿末をご参照ください）。 ベスト10は次の通りだ。 1位 加賀屋(石川県、総合点482点）2位 指宿 白水館 （鹿児島県、同327点）3位 西村屋本館 （兵庫県、同200点）4位 杉乃

宿泊客調査や専門家の評価などから、2015年の「ベストホテル＆旅館」を選出。アマン東京や京都の超供給ホテル、加賀屋や俵屋旅館など話題の宿泊施設情報が満載。「最近5年間に実際に泊まったホテルの中で最も満足した（良かった）ホテル」と「不満を感じた（悪かった）ホテル」という調査を基にベストホテルと旅館をランキングした（方法については本稿末をご参照ください）。 ベスト5は次の通りだ。1位 帝国ホテル 東京（総合点268点） 2位 横浜ロイヤルパークホテル（同234点） 3位 ザ・リッツ・カールトン大阪（

最新号の読みどころを特集担当者の視点でお伝えします。時には紙幅の関係から記事にできなかった取材の内側など、「ここだけの話」も満載です。 生まれ育った地元には愛着があり、愛着があればこそ負けられない地域がある。そこで本誌は県民1万人の意識調査から、永遠のライバルともいうべき県を明らかにした。 この冬、鳥取県はある勝負に出た。カニの水揚げ量が全国1位ということから、日本で一番カニが取れる県「蟹取県」と“改名”したのである。県庁職員が改名した名刺を配ってＰＲするほど大真面目に取り組み、実際に知名度を上

急増する生活保護費の不正受給が社会問題化する昨今。「生活保護」制度自体の見直しまでもが取りざたされはじめている。本連載では、生活保護という制度・その周辺の人々の素顔を知ってもらうことを目的とし、制度そのものの解説とともに、生活保護受給者たちなどを取材。「ありのまま」の姿を紹介してゆく。 2014年11月18日に開催された社保審・第二十回生活保護基準部会（以下、基準部会）において、生活保護基準のうち住宅扶助と冬季加算に関する議論が行われた。 前回紹介した冬季加算に関する議論に際して、厚労省の事務局

いくら長生きできても、寝たきりでは意味がない。天寿を全うする寿命と、健康でいられる「健康寿命」とは違うのだ。健康で生きられる時間をどれだけ長くできるかによって、真の意味で実りある人生を送れるかどうかが決まる。健康寿命とは何か、どうしたら健康寿命を延ばせるか。超高齢化時代に、専門家の声や豊富なデータを用いて考える。あなたは、「健康寿命」という言葉を知っているだろうか――。 連載第1回で説明したように、「健康寿命」とは「平均寿命」と違い、人が介護などに頼らず、日常的に自立した健康な生活ができる期間の

保育園について見落としがちなのが、自治体によって保育料が大きく違うということ。保育園特集を組んだ実用ライフスタイル誌「ダイヤモンドQ」編集部がお送りする連載の第7回は、東京23区における、認可保育園、認証保育園の保育料の違いを取り上げる。 保育園については、待機児童数や保育園の質が注目されがちだが、保育料についても注意しておきたい。実は自治体によって保育料は大きく異なり、月の保育料で2万円以上の差があるのだ。大都市においては保育園に入りやすい自治体を求めて引っ越しをする人がいるが、その際に保育料

「嫌われる勇気を持ってこそ、人生を自由に生きられる」と説く、アドラー心理学に改めて注目が集まっている。その火付け役となった書籍『嫌われる勇気』はベストセラーを記録。ヒットの理由として、嫌われることに萎縮し、本来の自分を出せずに悶々としている人が世の中に溢れていることが推察される。我々が人目を最も気にするビジネスの現場を見ると、周囲に嫌われていても尊敬される人、出世する人がいる一方、嫌われて自らの立場を危うくしている人もいる。この差はいったい何なのか。ビジネスパーソンへのアンケート調査を基に、職場

イングランド・プレミアリーグの2013―14年シーズンが16日、幕を開けた。 プレミアリーグといえば、やはり気になるのは香川真司が所属するマンチェスター・ユナイテッド（マンＵ）である。サッカー発祥国イングランドでもトップの人気を誇るビッグクラブ。常勝を求められるが、名将ファーガソン氏からモイーズ氏に指揮官が替わった昨シーズンは7位に沈んだ。そこで今季はブラジルＷ杯でオランダ代表を準決勝まで導いたファン・ハール氏を監督に招へいし、巻き返しを図ろうとしている。 しかし開幕戦はプレミアリーグ昇格4年目

うちの奥さんって、離婚を考えたことがあるんだろうか――。忙しく家庭を顧みる時間が少ない働きざかりのビジネスマンなら、一度はこんな疑念を抱いたことがあるだろう。そこで、世の母親向けに様々な企画を提供しているママ参加型サイト「ママこえ」編集部の協力のもと、世間の妻たちの本音を大調査した。結果は想像以上にシビアなものだった。読むも読まないも、あなた次第だ。（調査・文／ママこえ編集部）ひょっとしてあなたの奥さんも……？ 妻の脳裏にチラつく「離婚」の二文字 うちの奥さんって、普段は自分のことをどう思ってい

春は新生活が始まるシーズン。初対面の相手が増える時期でもある。この時期に特に気をつけたい「第一印象」について、ビジネスパーソンはどう考えているだろう。調査をすると、第一印象について、男性と女性では見るポイントが違うかもしれない…という結果が明らかになった。女性の半数以上が「ニオイ」が気になる 仕事ができてもニオイで台無し？ P&Gが20～40代の会社員600人を対象に行った「職場の印象形成に関する意識調査」（※1）を見てみよう。調査では、男性の上司や同僚が赴任・転勤してきた際、どんな部分が印象に

なぜ「長男長女」は就活に強いのに、 「次男次女」は就活が苦手なのか「長男長女」と「次男次女」では、どちらが就活に強いのか――？ この興味半分の疑問を解くために、内定を3つ以上獲得した学生100人と、内定0のままで就活が終わってしまった学生100人に、就活に関するアンケート調査を行った。結論から言うと、一人っ子を含む長男長女のほうが次男次女よりも“就活に強い”ということが判明した。 少子化の時代で一人っ子の家庭が増えているとはいえ、内定を3つ以上獲得した第一子が60％に対して、第二子、第三子の内定

以前、ある進学校の先生が、こんな言葉を言っていた。「就活に強い大学はないが、就活に強い学生は必ずいる――」 その言葉を聞いて、なるほど、と思った。就活はいわゆる個人戦であって、団体戦ではない。どんなに大学が就活に力を入れていても、面接会場にいけば、大学名は学歴を判断するためのシグナルのひとつでしかない。戦うのはあくまで学生個人なのである。 そう考えると、“就活に強い子”とはいったい何なのか？  その疑問を解決するべく、少し残酷なテーマで調査を行ってみることにした。『内定を3つ以上獲得した100名

最近「オジサン世代」の言動がメディアを賑わせている。同じオジサンでも、その言動が物議を醸し続ける籾井勝人・NHK会長のような人もいれば、ソチ五輪で銀メダルを獲得し、「奇跡のレジェンド」と称賛された葛西紀明選手のような人もいる。これは、企業で働く中高年社員にとっても他人事ではない。あなたは、知らず知らずのうちに部下や後輩たちの反面教師になっていないだろうか。好かれるオジサンと嫌われるオジサンの明暗を分ける「ベテラン力」の差は、どこで生まれるのか。若い世代を対象に、日本のオジサンたちのベテラン力に関

2014年年4月から、消費税率が5％から8％に引き上げられる。さらに1年半後には10％にまでの引き上げも待っている。前回の1997年の引き上げ以来、17年ぶりの消費税増税だけに、どのような影響が出るか、どんな準備をしたらいいのか迷うことも多い。景気にはどのような影響が出るのか、ビジネス上ではどんな準備をすればよいのか、個人の生活はどう守ればいいのか。「マクロ景気」「ビジネス」「個人生活」の3つの視点で、消費税増税を乗り切る「術」を考える。 消費税増税まであと残り1ヵ月。4月1日からは消費税が8％

刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。「あの女性がそんな偉業を……!?」 理化学研究所の小保方晴子さんがＳＴＡＰ細胞の作製に成功したニュースは、世界中を驚かせた。同研究所の再生科学総合研究センター・細胞リプログラミング研究ユニット・ユニットリーダーとして活躍する小保方さんは、外的な刺激で細胞を初期化するという、従来の科学の常識ではあり得ない方法を思いついたしなやかな発想力と、

いよいよ就職活動が始まる今、最初に気になるのが「先輩たちの就活事情」だろう。では、先輩たちはいつ就活を始め、どれほどの企業にエントリーをしたのだろうか。ダイヤモンド就活ナビが『ダイヤモンド就活ナビ2014』登録者を対象に行った「ダイヤモンド就活ナビ就活意識調査2014」の結果を紹介する。この記事は、会員限定です。 無料会員登録で月5件まで閲覧できます。会員の方はログイン© DIAMOND, INC.有料会員になると記事の クリップ機能がご利用いただけます。 詳細はこちら有料会員になると記事の ク

下北沢の編集プロダクション。2008年創業から主にWeb媒体の記事制作を行う。 アベノミクスへの期待により、社員の賃上げに動く企業がちらほら登場している。その一方、「そう簡単に賃金が上がるはずがない」と先行きをシビアに見る専門家も多いのが現状だ。給料はビジネスマンの一大関心事。議論が熱を帯びている今、この連載では「ぼくらの給料は本当に上がるのか？」を多方面から分析する。 この冬、あなたのボーナスは増えただろうか、それとも変わらなかっただろうか。もしかして、「減った」という人も？ 流行語大賞候補に

Accurately conveying Japan, present and future, to the world.日本のいま、そして未来を、世界に正しく伝える MissionProviding trustworthy information that deepens understanding of, and generates interest in, Japan.世界中で、日本に興味を持つ人を増やし、日本についての理解を深めるために、私たちは、信頼できる情報を提供します。 Visio

就職活動を始めようと思ったら、まず気になるのが「先輩たちの就活事情」だろう。この連載では、ダイヤモンド就活ナビ2014登録者で2014年3月大学卒業予定者、および大学院修了予定者、約3800人を対象に行った調査からわかった、就活生必見の「先輩の就活事情」を紹介する。12月に4分3の学生が一斉にエントリー開始 エントリー平均数は77.8社で微増 拡大画像表示  次のページ解説はこちらへ！112

1925年創立の中高一貫校である品川女子学院は一時期、中1の生徒が5人という危機的な状況に陥ったが、1989年から始まった総合的学校改革により7年間で入学希望者数が60倍、偏差値が20ポイント上昇した。その学校改革をしたのが6代目校長の漆紫穂子氏。メディアに登場する機会も多く、豊富なエピソードを交えた家庭教育、コミュニケーションスキルへの提言は、子育て世代はもとよりビジネスパーソンなどからも幅広く支持を集めている。『伸びる子の育て方』の刊行にあたり、そのエッセンスを6回に分けて語ってもらった。「

ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 「週刊ダイヤモンド」11月16日号では、今まで謎に包まれていたサムスンの日本人技術者たち迫る独自調査を敢行した（関連記事はこちら）。 日本人が出願したサムスンのエレクトロニクス関連特許を一つずつ点数化し、技術者ごとに合計。さらに、技術者の過去の特許出願先から出身企業を割り出すことで、どの出身企業のどの専門分野の日本人が、サムスンにとって価値の

最新号の読みどころを特集担当者の視点でお伝えします。時には紙幅の関係から記事にできなかった取材の内側など、「ここだけの話」も満載です。 大学卒業後、どういった企業に進むことができるのか。今や、大学を受験する段階でほぼ決定づけられているといっても過言ではない。そこで、大学の就職の現状について見ててみることにしよう。 製造業で、東京証券取引所1部に上場している大手企業の人事担当者は、昨年来、ある悩みを抱えていた。「もっと採用しなければならないのに、接触さえできない……」 この担当者は、全国の大学に出

ビッグデータ時代の到来がさけばれ、データ読解・活用力がますます問われ始めています。危機感を高めている文系ビジネスパーソンに対して「統計学がわからなくても大丈夫！ 基礎的なデータ読解力があれば、仕事にも十分応用できる！」と力強いエールを送るのは、数多くの著書で鮮やかなデータ解析力を披露するエコノミスト吉本佳生さんです。本連載では、身近なデータを使いながら読解プロセスや読み誤りを防ぐコツをまとめた、吉本さんの新刊『データ分析ってこうやるんだ！実況講義』のエッセンスをご紹介していきます！ 若者に限らず

ビッグデータ時代の到来がさけばれ、データ読解・活用力がますます問われ始めています。危機感を高めている文系ビジネスパーソンに対して「統計学がわからなくても大丈夫！ 基礎的なデータ読解力があれば、仕事にも十分応用できる！」と力強いエールを送るのは、数多くの著書で鮮やかなデータ解析力を披露するエコノミスト吉本佳生さんです。本連載では、身近なデータを使いながら読解プロセスや読み誤りを防ぐコツをまとめた、吉本さんの新刊『データ分析ってこうやるんだ！実況講義』のエッセンスをご紹介していきます！ 関西大学会計

安倍首相が消費税増税を実施するかどうかの決断の時が近づいている。すでに、読売新聞、朝日新聞が、首相が来年4月からの消費税率の引き上げ（5％→8％）を決めたと報じている。 消費税は老若男女、お金持ちも貧乏人も関係なく、すべての国民から徴収する税だけに、本来ならば7月の参院選で争点とすべきテーマだった。そこで、ダイヤモンド・オンライン編集部では、ネット調査会社・リビジェンの協力を得て、消費税増税に関するアンケートを行った。 実施日は9月12日、調査対象は10代～40代を中心とした男女500名。若年層

最新号の読みどころを特集担当者の視点でお伝えします。時には紙幅の関係から記事にできなかった取材の内側など、「ここだけの話」も満載です。 『週刊ダイヤモンド』は、今夏も本誌恒例のホテル宿泊者1万人のアンケートを実施した。満足度を基にランキングした。 明るい世相を反映してか、上位は1年前とはがらりと変わり、リゾート系ホテルが占めた。そして、3つのトレンドが見て取れる。1つ目が、東京ディズニーリゾート（ＴＤＲ）周辺のホテルへの満足度が、従来の人気を超えて、さらに上昇していること、 2つ目が、北海道や沖

安倍晋三政権の掲げた経済対策「アベノミクス」により、上向き始めたと言われる日本経済。政府による異例の賃上げ要求に呼応した大手コンビニや大手自動車メーカーの動きが、春先から世間を賑わせている。安倍首相も「給料が上がる時代を取り戻す」と力強く宣言するが、果たして世の中は本当に賃上げムードにあるのだろうか。そして、これから私たちの給料が増える見込みはあるのか。 ダイヤモンド・オンラインでは、20代～60代の読者を対象に「ぼくらの給料実態アンケート」をサイト上で実施。すると、「これから年収がアップする・

「ヘイグループ『世界賞賛企業ランキング2013』」組織人事コンサルティング会社であるヘイグループとフォーチュン誌とが共同で運営する「世界賞賛企業調査」は、今年で16回目を迎える。この調査の特徴は企業の「質」に着目し、各企業の経営層が評価に参加し、各企業のこれからが見えてくることにある。最新版の2013年調査結果を基に、このランキングから何が読み取れるかについて、4回にわたって報告する。 「ヘイグループ『世界賞賛企業ランキング2013』」記事一覧

「『情報メディア白書』2013ダイジェスト」情報、メディアを扱う産業は、時代の求めと技術の進展を貪欲に飲み込みながら、常に我々の生活を変えてきた。経済成長が停滞から抜け出せないこの20年の間も、新たなサービスが次々に登場し、既存の産業を巻き込みながら成長を遂げているのである。そのような産業群を、データを元に網羅的にウオッチしてきたのが『情報メディア白書』。分析したデータは、情報メディア産業が例年にも増して大きく変化を遂げていることを明らかにしている。 「『情報メディア白書』2013ダイジェスト」

価値観が多様化し、隣の人の考えでさえ分かりづらい現代。注目のテーマについて、みんながどう考えているか気になるところだろう。この連載では様々な統計、調査結果等を取り上げ、その背景にあるトレンドや人々の意識を分析。現代の「日本人の気持ち」＝「世論」を探っていく。 2014年春卒業予定者の就職活動が今月から解禁となった。年末年始の帰省のタイミングで子どもの将来について話す家庭も多いのではないだろうか。ダイヤモンド・オンラインでは、大学生の子どもを持つ親に対し、子どもの就職活動に関する調査『大学生の子を

急増する生活保護費の不正受給が社会問題化する昨今。「生活保護」制度自体の見直しまでもが取りざたされはじめている。本連載では、生活保護という制度・その周辺の人々の素顔を知ってもらうことを目的とし、制度そのものの解説とともに、生活保護受給者たちなどを取材。「ありのまま」の姿を紹介してゆく。 選挙を控え、さまざまな団体が、各政党にアンケートを依頼している。政党の集合離散の末に回答が得られなかったり、そのような背景もないのに回答が得られなかったり、真摯な回答が得られたり、回答は得られるものの情報量が非常