「博報堂」による調査データ一覧 | 調査のチカラ

博報堂生活総研[来月の消費予報・2023年8月]（消費意欲指数）消費意欲指数は､8月として過去5年間の最高値に。新型コロナ5類移行後初の夏休みで､旅行や外食への意欲向上株式会社博報堂(本社·東京)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は､20～69歳の男女1,500名を対象に｢来月の消費意欲｣を点数化してもらうなど､消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を｢来月の消費予報｣として発表しています。 ※7月3-6日に調査 2023年8月の消費意欲指数は50.6点。前月比+3.5pt､前年比+2.0

Future Evangelist Report【第２回】ブランド・アクセシビリティ ありとあらゆる人を想定したブランド体験設計が強いブランドを作るFuture Evangelist ReportとはSNSやニュース記事など大量かつ多様なデータのなかからAIが検知した未来の兆しを、博報堂のプランナーがFuture Evangelist（未来の生活像の伝道師）として読み解き、解釈を行います。 「こんな商品があればいいのに！」「なぜこういうサービスがないの？」といった未来の生活者の声の代弁者となり、

博報堂ＤＹグループ「ショッパーマーケティング・イニシアティブ®」 博報堂買物研究所×HAKUHODO EC+、「Z世代×ニューコマース調査」を実施Z世代のコマース行動は「バイヤー型消費」 ～特有の買物行動の特徴は「開拓志向」「越境志向」「見極志向」「即決志向」～株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸、以下博報堂）のシンクタンク博報堂買物研究所(以下、買物研究所)は、EC領域に特化した組織横断型プロジェクト「HAKUHODO EC+」とともに、次世代の買物の主役となるZ世代の買

博報堂生活総合研究所、日本･中国･アセアンにおける初の８か国調査「グローバル定点2023｣ 結果を発表日本は｢お金が欲しい｣が最上位､｢愛を信じる｣が最下位 他国に比べて悲観的な日本の生活者が浮き彫りに博報堂生活総合研究所は､生活綜研(上海)､博報堂生活総合研究所アセアンと協働し､日本･中国･アセアンの生活者の意識や価値観､行動を把握することを目的とした初の8か国調査｢グローバル定点｣を実施いたしました。８か国比較で日本の特徴を分析すると､最上位に｢お金が欲しい｣｢自分の将来イメージは暗い｣｢人

博報堂キャリジョ研 「結婚・育児における働き方意識調査」「出産育児関連の制度が整っている会社で働きたい」20代女性70.7%、男性49.6% 子どもが生まれた後「今よりも緩いペースで働きたい」20代女性57.9%、男性39.0%若い年代では男女ともに、家事・子育てなどと仕事のワークライフバランスを求める傾向。株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の社内プロジェクトで働く女性（キャリジョ）の研究をする「博報堂キャリジョ研」は、20〜50代の働く男女を対象とし、結婚・育児におけ

博報堂とSIGNING、生活者発想で経営を考える 「HAKUHODO HUMANOMICS STUDIO」の活動を開始 ―プロジェクト第一弾として「SBNRレポート」を発表―株式会社博報堂、博報堂ＤＹグループの株式会社SIGNINGは、生活者発想で経営を考える研究開発・社会実装プロジェクト「HAKUHODO HUMANOMICS STUDIO」の活動を開始しました。活動の第一弾として「SBNRプロジェクト」を発足し、本日「SBNRレポート」を発表しましたのでお知らせいたします。当スタジオでは、企

博報堂生活綜研(上海)、「生活者“動”察 2022」研究成果を発表次の10年、中国生活者は 大都市一極集中ではなく、自分の求める暮らし方に最適な都市へ移住 周辺環境（域）を巧みに運用する「運域」生活者の誕生2022年に設立10周年を迎えた博報堂生活綜研(上海)は、中国伝媒大学広告学院と共同研究を行い、「生活者“動”察」の10回目となる研究成果を本日発表しました。今年の研究テーマは、「次の10年、中国生活者はどこでどのように暮らそうとするのか」です。国全体として人口がピークにさしかかり、既に人口減

博報堂生活総合研究所、生活者にきいた“2023年 生活気分” を発表●2023年の景気予想は｢悪くなる｣が過去最高を更新 ・来年の｢世の中の景気｣は､｢悪くなる｣(44.9％)が｢良くなる｣(12.1％)を大幅に上回る ・来年の景気が｢悪くなる｣と思う理由は､｢物価上昇｣や｢円安｣の継続･加速が上位に●2023年にお金をかけたいのは ①旅行 ②貯金 ③外食 ・｢来年お金をかけたい｣が｢今年お金をかけた｣の数値を大きく上回ったのは､｢旅行｣｢貯金｣の２つ博報堂生活総合研究所は､2015年から毎年秋

博報堂買物研究所、生活者の買物潮流を予測・提言する「買物フォーキャスト2022」を発表 SDGs時代に芽生えた生活者の新たな買物観 「パーパス買い」「パーパス買い」経験者は13％ そのうち、お店に行く前にその商品を購入しようと決めていた「指名買い」は52％株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）のシンクタンク博報堂買物研究所(以下、買物研究所)は、2003年に設立以来、長年にわたり生活者の買物構造・実態を研究しております。2022年4月から、株式会社博報堂をはじめとするグルー

博報堂シニアビジネスフォース×趣味人倶楽部ペットとの生活の質（QAL）調査ペットと暮らすシニアの約8割は、ペットを飼うことで笑顔・会話が増え、心にハリが生まれ、孤独感が癒される傾向に。 ペットの支出は4.3万／月。食費（1.1万）と医療費（1.0万）で約半分を占める。　株式会社博報堂のプロジェクトチーム「博報堂シニアビジネスフォース」は、株式会社オースタンスの シニア領域においてアカデミック・ビジネス分野の専門家と調査・研究を行う「シニアDXラボ」と共同 で、国内最大級のシニア・中高年を対象とし

博報堂「生活者のサステナブル購買行動調査2022」レポートSDGsについて「聞いたことがある」人は8割、10代では9割超で、前年より20pt以上上昇。 買い物の際の環境・社会意識度は、70代が最も高く10点満点で5.84点。 一方最も低いのは30代の4.74点で、ミドル層のサステナブルな購買意識は低調株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の「博報堂SDGsプロジェクト」は、第三回目となる「生活者のサステナブル購買行動調査2022」を実施しました。2030年の目標年に向けて、SDG

コンテンツビジネスラボ「リーチ力・支出喚起力ランキング」 ～「コンテンツファン消費行動調査2022」より～「推し」への応援消費を促したコンテンツが好調 SNSとマスメディアを横断した露出が顧客獲得の鍵に株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）、株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）と株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅）の共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、毎年実施している全国調査「コンテンツ

コンテンツビジネスラボ「リーチ力・支出喚起力ランキング」 ～「コンテンツファン消費行動調査2022」より～「推し」への応援消費を促したコンテンツが好調 SNSとマスメディアを横断した露出が顧客獲得の鍵に株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）、株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）と株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅）の共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、毎年実施している全国調査「コンテンツ

博報堂生活総合研究所「2022年6月 新型コロナウイルスに関する生活者調査」6月の｢生活自由度｣は調査開始以来の最高値､63.5点に。 ｢行動の抑制｣が引き続き緩む株式会社博報堂(本社：東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2022年6月､新型コロナウイルスが流行している昨今の生活者意識や行動について｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施しました｡ (調査期間は6月2〜6日､対象は首都圏･名古屋圏･阪神圏の20〜69歳の男女1,500名。調査概要はPDF版を参照)【調査前の状況

博報堂キャリジョ研「共働きファミリーの将来・未来への意識調査」を実施 将来・未来について不安や不満を抱える人は8割超。 不安を抱えながらも未来に対して考え、行動をし始めている「未来行動ファミリー」は 4人に1人の割合で存在し、「時代に合わせて自分も成長や学習が必要」という 価値観で、サステナブルな家事に関心を持つ。　株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の社内プロジェクトで働く女性（キャリジョ）を研究する「博報堂キャリジョ研」では、これまでも研究をしてきた20～40代の「キ

博報堂「第二回 生活者の脱炭素意識＆アクション調査」 ～2022年3月調査結果～「脱炭素」名称認知は9割に。一方、行動に移している人は増えていない。 関連商品の利用促進ポイントは、若年層「有名人が勧める」「環境に配慮していることを周知できる」、シニア層「利用・廃棄時に環境への影響が少ない」「CO2削減量がわかる」が高め株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の「博報堂SDGsプロジェクト」は今年3月、「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」の第二回調査を実施しました。第一回調査から半

博報堂生活総合研究所「新型コロナウイルスに関する生活者調査【特別編】」 ｢コロナ禍が収束しても現在の生活を維持したい｣が昨年より5.2pt増加し61.5％に｡ 理由は｢感染不安｣｢今の生活に慣れた｣｢自分の時間を充実させた生活ができる｣｢人に会わない生活が快適｣株式会社博報堂(本社：東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は､2020年3月から毎月､｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施しています。最新の4月調査では追加項目として､コロナ禍になって約2年経過したところで､生活者の｢

博報堂生活総研[来月の消費予報・2022年5月]（消費意欲指数）5月の消費意欲指数は､前月比・前年比ともにやや低下。 コロナ禍の影響は和らぐものの､物価高が新たな懸念要因に株式会社博報堂(本社·東京)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は､20～69歳の男女1,500名を対象に｢来月の消費意欲｣を点数化してもらうなど､消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を｢来月の消費予報｣として発表しています。※4月1-4日に調査 5月の消費意欲指数は46.8点。前月比-1.2ptの低下､前年比では-0.

博報堂生活総合研究所「2022年4月 新型コロナウイルスに関する生活者調査」4月の｢生活自由度｣は59.9点で､3か月ぶりに上昇。 ｢不安｣も｢行動の抑制｣も緩む株式会社博報堂(本社：東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2022年4月､新型コロナウイルスが流行している昨今の生活者意識や行動について｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施しました｡ (調査期間は4月1〜4日､対象は首都圏･名古屋圏･阪神圏の20〜69歳の男女1,500名。調査概要はPDF版を参照)【調査前の状況】

博報堂生活総研[来月の消費予報・2022年1月]（消費意欲指数）消費意欲指数は1月における過去5年の最高値に。 コロナ禍の影響は限定的で､消費意向は多くのカテゴリーで前年比増株式会社博報堂(本社·東京)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は､20～69歳の男女1,500名を対象に｢来月の消費意欲｣を点数化してもらうなど､消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を｢来月の消費予報｣として発表しています。※12月2-6日に調査 2022年1月の消費意欲指数は51.4点。前月比-4.7ptと低下し､

博報堂「会社と私の本音調査」 第１回・働き方の本音経営層と一般社員、働き方・仕事意識にギャップあり。 一方で、もっとお互いのコミュニケーションを求めている。・「自分はこのまま定年まで乗り切れる」＞一般社員38.7% ・「今の仕事は将来AIに取って代わられる」経営層25.0%＜ ・一般社員の7割が「副業したい」 ・「もっとお互いのコミュニケーション取りたい」株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の、グループ横断で企業・事業変革を支援するコンサルティングチーム「HAKUHODO X

博報堂生活総合研究所「2021年5月 新型コロナウイルスに関する生活者調査」5月の｢生活自由度｣は53.3点に減少し､昨年5月に次ぐ2番目の低さに 不安も行動の抑制も再び強まる株式会社博報堂(本社：東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2021年5月､新型コロナウイルスが流行している昨今の生活者意識や行動について｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施しました｡ (調査期間は5月6〜10日､対象は首都圏･名古屋圏･阪神圏の20〜69歳の男女1,500名。調査概要はPDF版を参照)

博報堂シニアビジネスフォース × 趣味人倶楽部 「アクティブシニア」調査 ②外出編コロナ禍で同居人以外との外出に慎重なシニアは6割。 外出への抵抗感払拭のカギは「ワクチン」。８割が接種希望。株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸、以下博報堂）のプロジェクトチーム「博 報堂シニアビジネスフォース」は、株式会社オースタンス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：菊川諒 人）の調査・ビジネス推進組織「趣味人倶楽部シニアコミュニティラボ」と共同で、日本最大級のシニア向け SNSコミュニ

博報堂シニアビジネスフォース × 趣味人倶楽部 「アクティブシニア」調査 ①オンライン行動編コロナ禍２年目、「利便性追求」から「孤独を癒す」手段まで オンライン行動を更に進化させるアクティブシニア株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社⻑：⽔島正幸、以下博報堂）のプロジェクトチーム 「博報堂シニアビジネスフォース」は、株式会社オースタンス(本社:東京都新宿区、代表取締役社⻑:菊川 諒人)の調査・ビジネス推進組織「趣味人倶楽部シニアコミュニティラボ」と共同で、日本最大級のシニア を対象とした

博報堂生活総合研究所「新型コロナウイルスに関する生活者調査【特別編】」コロナ禍１年を経て､｢コロナ禍が収束しても現在の生活を維持したい｣が56.3％と過半数。 その理由には若年層と高齢層で違いも。株式会社博報堂(本社：東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は､2020年4月から毎月､｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施しています。最新の4月調査では追加項目として､コロナ禍になって約1年経過したところで､生活者が｢新たに気づいたこと｣や｢現在の生活スタイルの維持意向｣などを聞きま

博報堂生活総合研究所「第12回 新型コロナウイルスに関する生活者調査」(2021年3月)3月の生活自由度は減少に歯止め。 不安､ 行動抑制も和らぐ株式会社博報堂(本社：東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2021年3月､新型コロナウイルスが流行している昨今の生活者意識や行動について｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施いたしました。 (調査期間は3月4〜8日､対象は首都圏･名古屋圏･阪神圏の20〜69歳の男女1,500名。調査概要はPDF版を参照) 2月8日に緊急事態宣言の延

博報堂生活総合研究所「第9回 新型コロナウイルスに関する生活者調査」(2020年12月)12月の｢生活自由度｣は58.9点 9月からの増加傾向から､一転減少 不安､行動抑制が再び強まっている株式会社博報堂(本社：東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2020年12月､新型コロナウイルスが流行している昨今の生活者意識や行動について｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施いたしました(調査期間は12月3〜7日､対象は首都圏・名古屋圏・阪神圏の20〜69歳の男女1,500名　調査概要は

博報堂生活総合研究所、｢スマートフォン･SNS内の保存データ調査｣を実施Z世代のスマホの写真･動画保存点数は､平均2,914点 特に10代後半は“自撮り”より芸能人の“推し撮り”博報堂生活総合研究所は､15～34歳男女2,080人を対象に､｢スマートフォン･SNS内の保存データ調査｣を2020年9月に実施しました。本調査では､Z世代とミレニアル世代に対して､スマートフォン(以下､スマホ)やSNSアカウント内に保存された写真の枚数や内容などを聴取。両世代の比較分析を通してZ世代の特徴を浮き彫りにし

博報堂生活総合研究所、生活者にきいた”2021年 生活気分”を発表●2021年の景気予想は｢良くなる｣が過去最高 一方､2020年の景気については､｢悪かった｣が過去最高で79.3％ 来年の景気は｢良くなる｣と思う理由では､｢コロナの収束や反動｣が最多●2021年は｢旅行｣､｢貯金｣､｢外食｣にお金をかけたい 2021年にお金をかけたいものの上位3位(旅行､貯金､外食)の数値は､いずれも｢今年お金をかけた｣を上回る。特に｢旅行｣では来年(28.9％)と今年(8.0％)の差が+20.9ptと大きい

博報堂生活総合研究所「第5回 新型コロナウイルスに関する生活者調査」(2020年8月)8月の｢生活自由度｣は54.3点　前月から7.1ポイント大幅減 健康や経済､行政への【不安】も上昇　外食や買い物の【行動抑制】も強まる 生活行動は｢外から家へ｣戻る傾向がみられる株式会社博報堂(本社：東京都港区)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2020年8月､新型コロナウイルスの感染が拡大している昨今の生活者意識や行動について｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施いたしました(調査実施は8月3〜6日

コンテンツビジネスラボ「リーチ力・支出喚起力ランキング」 ～「コンテンツファン消費行動調査2020」より～昨年に引き続き音楽コンテンツが好調 デジタルプラットフォームへの積極的展開を核に、多様な顧客接点を用意したコンテンツが上位に株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅）と株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）との共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、毎年実施している全国調査「コンテンツファン消費行動調査」の2020年版を実施し、そ

博報堂⾏動デザイン研究所、「アフターコロナにおける⾏動デザイン予報」を発表『同調』『優越』系欲求が特徴的なソーシャルメディア時代においても ⾃⼰を重視する『安⼼』『充実』系欲求の⾼まりが続く⾒込み株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社⻑：⽔島正幸）の専⾨組織・博報堂⾏動デザイン研究所は、昨年発表したデジタル時代の⾏動デザインモデル「PIX ループ™」に関連し、15〜69 歳スマートフォン保有の男⼥1,000 名に対して、「デジタルを活⽤し欲求を満たせる情報を⽇常からうまく引き寄せ“貯めて

博報堂生活総合研究所「第3回 新型コロナウイルスに関する生活者調査」(2020年6月)緊急事態宣言解除後の｢生活自由度｣は57.0点　前月から約６ポイント上昇 健康や経済への【不安】は減少、外食や買い物の【行動抑制】も減少 生活者の行動は緩やかに｢家から外へ｣とシフト株式会社博報堂（本社：東京都港区）のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2020年6月､新型コロナウイルスの感染が拡大している昨今の生活者意識や行動について｢新型コロナウイルスに関する生活者調査｣を実施いたしました（調査実施は6月4〜

HAKUHODO Fintex Base、｢信用スコア｣に関する生活者調査を実施｢信用スコア｣の社会浸透に賛成57％・反対43％ ｢信用スコア｣利用意向層は各種金融商品・サービスの利用率も高め 運営会社への個人情報提供にも前向き株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）が2019年9月に発足したFintechサービスに関する生活者の意識・行動の調査研究を行うプロジェクト「HAKUHODO Fintex Base」（博報堂フィンテックスベース）は、変化の激しいFintech領域において

博報堂生活総合研究所「第1回 新型コロナウイルスに関する生活者調査」(2020年4月)現在の生活自由度､普段の暮らしを100点とすると54.3点 不安に感じることのトップは｢経済の停滞｣91.2％株式会社博報堂（本社：東京度港区）のシンクタンク博報堂生活総合研究所は2020年４月、新型コロナウイルスの感染が拡大している昨今の生活者意識や行動について「新型コロナウイルスに関する生活者調査」を実施いたしました。 （調査実施は４月２－６日 ※政府の緊急事態宣言前、対象は首都圏・名古屋・阪神圏の20～6

博報堂生活総研[来月の消費予報・４月]（消費意欲指数）新型コロナウイルスの影響は、女性とファミリー層で顕著。「買いたい・外出したいができない」状況が生まれている株式会社博報堂（本社・東京）のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、20～69歳の男女1,500名を対象に「来月の消費意欲」を点数化してもらうなど、消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を「来月の消費予報」として発表しています。※3月初旬に聴取(詳細はp.5)4月の消費意欲指数は45.3点。前月比+0.2ポイント、前年比-1.3ポイン

博報堂生活総研[来月の消費予報・２月]（消費意欲指数）年末年始の連休の出費などが影響し、 消費意欲指数は歴代ワースト2位株式会社博報堂（本社・東京）のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、20～69歳の男女1,500名を対象に「来月の消費意欲」を点数化してもらうなど、消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を「来月の消費予報」として発表しています。2月の消費意欲指数は41.4点。前月比-7.2ポイントと大きく低下。前年比は-0.6ポイントながら、2月としても歴代ワースト2位となりました。Poi

博報堂生活総合研究所、｢時間に関する意識調査｣ 結果発表生活を｢高速化したい｣57% vs ｢低速化したい｣43%20年前との比較では､｢高速派｣が激増して｢低速派｣を凌駕 かつて｢低速派｣だった20代も､今や｢高速派｣が71%で最多超高齢社会､100年人生､働き方改革､副業､時短商品､ナイトエコノミー､タイムシフト……。 最近､話題に上ることが多い､こうしたキーワードに共通するテーマは｢時間｣。今､時間の使い方が見直され始めているといえます。 このような環境のもと､生活者の意識や欲求はどこに向

キャリママのワーク・ライフ調査～ライフ篇～キャリママは、料理を中心に家事の時短を促す商品・サービスを活用。 現状では、人を介するサービス（家事代行・ベビーシッターなど）の利用率は低調なものの、 家電ロボットとあわせて、利用意向は高く、今後の利用の高まりが期待される。働く女性は増加の一途をたどっており、1997年に専業主婦世帯を共働き世帯が上回って以来、その差は開き続けています。また女性活躍推進法施行から3年経ち、出産後も働く女性の活躍がさらに期待されています。一方、多くの働くママは仕事と家事の両

博報堂生活総研[来月の消費予報・1月]（消費意欲指数)季節消費やセールへの意欲が高まらず、1月としては過去最低値に株式会社博報堂（本社・東京）のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、20～69歳の男女1,500名を対象 に「来月の消費意欲」を点数化してもらうなど、消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を「来月の消費予報」として発表しています。1月の消費意欲指数は48.5点。前月比-8.4ポイント、前年比-2.7ポイントで、1月としては過去最低値となりました。Point 1：季節消費やセールな

HAKUHODO Fintex Base × 博報堂金融マーケティングプロジェクト、消費増税にともなうキャッシュレス決済状況に関する生活者調査を実施10月の消費増税を受け､モバイル決済サービス利用者は約36％と、2019年３月から約16ポイントの大幅増 消費増税に伴うキャッシュレス還元事業の認知は９割超、関心･行動も約７割に株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）が９月に発足したFintechサービスに関する生活者の意識・行動の調査研究を行うプロジェクト「HAKUHODO Fint

博報堂「生活者のサステナブル購買行動調査」結果発表「ミニマル」「ロングライフ」「サーキュラー」 ３つのサステナブル基準で選ぶ生活者「長く使えるものを買う」9割、「修理して使う」「必要最小限を買う」「資源をムダづかいしない」７割以上 女性20・30代では「不用品を人にあげる・売る」が７割以上 「環境・社会に配慮した商品・企業」が、これからの購買における判断基準に株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）は、全国20-60代の男女計6,000名を対象に「生活者のサステナブル購買行動調査」

博報堂生活総合研究所、生活者が選ぶ “2020年 ヒット予想” ＆“2019年 ヒット商品”ランキングを発表“2020年 ヒット予想” １位｢東京2020オリンピック･パラリンピック｣ ２位｢ドライブレコーダー｣ ３位｢キャッシュレス決済｣… 生活者が選んだのは、社会の大きな節目と向き合う商品･サービス キーワードは博報堂生活総合研究所は、このたび、生活者が選ぶ“2020年ヒット予想”をまとめました。 本レポートは、今年、世の中で注目されたと思われる商品やサービス、コンテンツなどを生活者に提示し

博報堂買物研究所、「チャネル別買物体験調査」の分析結果を発表 情報氾濫時代に求められる買物体験は「楽しさ」と「選びやすさ」へ博報堂買物研究所は、2003年に設立以来、長年にわたり生活者の消費実態・トレンドを研究しております。 2019年10月に掲げるテーマは「情報氾濫時代に利用したいチャネル」です。情報が氾濫する時代、生活者がどのようなチャネルを好んで利用し、どのような買物体験を求めているのかについて、25種のチャネルを対象に調査。結果を分析しました。＜「チャネル別買物体験調査」分析結果要点まと

hakuhodo.movie 「動画生活者®統合調査2019」を実施　テレビ視聴もネット視聴も長い「テレビもネットも層」は消費意欲が6割と高い傾向株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）など博報堂ＤＹグループ4社横断の、動画を使ったマーケティング効果の最大化を目指すプロジェクト「hakuhodo.movie（ハクホウドウ・ドット・ムービー）」は、「動画生活者®統合調査2019」を実施いたしました。動画の視聴デバイスが多様化している現在、本調査では「テレビ視聴」「ネット視聴」といった

博報堂こそだて家族研究所×ママスタジアム ひとりっ子ママ・複数子ママ調査理想の子ども人数は2.6 人。対して、ひとりっ子を予定/希望するママの50.7%が、経済的余裕のなさを理由にあげる。 兄弟姉妹の子育ては、公平を心掛けるママが過半数の一方で、可愛さや接し方に差があると答えたママは31.9％。 5 割以上のママが、子どもの出産や人数、性別のことを他人から言われて、嫌な思いを経験している。博報堂こそだて家族研究所*1は、インターネット広告・メディア運営事業の株式会社インタースペースと協働で、イン

博報堂生活総合研究所、「消費１万人調査」調査結果を発表 第二弾 ｢サービス利用実態･意向｣編｢ネットスーパー｣ の利用意向、全年代で３割超え 10～20代で｢音楽や動画などのサブスクリプション｣利用意向が４割弱博報堂生活総合研究所はこのたび、｢消費１万人調査｣を行いました。この調査では、個人間取引や中古品売買の増加、所有せずに定額で利用するサービスの登場など、消費環境が大きく変化するなかで、生活者の買い物･消費に関する価値観や行動がどう変わったのか、全国の15～69歳の男女１万人に対して聴取しま

コンテンツビジネスラボ「リーチ力・支出喚起力ランキング」 ～「コンテンツファン消費行動調査2019」より～株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 株式会社博報堂ストリーミングサービス・動画サービスの活況を背景に、音楽コンテンツが上位を占める株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅）と株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）との共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、毎年実施している全国調査「コンテンツファン消費行動調査」の2019年版を

博報堂生活総合研究所、「消費１万人調査」調査結果を発表 第一弾「平成の消費観･消費行動に影響を与えたもの」編１位「携帯電話･スマートフォン」　２位「インターネット通販」　３位「パソコン」 “スマホ”の影響が大きい若年層、“社会･経済”の影響が大きい中高年層博報堂生活総合研究所はこのたび、｢消費１万人調査｣を行いました。この調査では、全国の15～69歳の男女１万人に、買い物･消費に関する価値観や行動について聴取しています。個人間取引や中古品売買の増加、所有せずに定額で利用するサービスの登場など、生

博報堂消費税対策研究プロジェクト調査 「増税前後の意識・行動」増税負担は20-40代女性を直撃。 ピンチに「守る」だけでなく、「攻め」で生活を変えるチャンスに。 ■前回と比べて増税の負担が大きい＝71.3％。特に、女性20-40代で負担意識が高い。 ■負担の拡大に対して、「守り（自炊・内食：34.4%）（暇つぶし：29.7％）」だけではなく、「攻め（副業・小遣い稼ぎをする：21.0％）（非現金決済：58.0％）」で生活を変える。博報堂消費税対策研究プロジェクトは、2019年10月に実施が予定され