「日本取引所グループ」による調査データ一覧 | 調査のチカラ

ETF市場調査の結果報告書

ウィークリーインデックスレポート（2015年6月26日）

ツイート先月25日に導入した日経225オプション取引に係る限月取引の拡充（Weeklyオプションの導入）について、1か月間の取引状況（概算）をお知らせいたします。当該期間における取引高及び建玉残高は増加基調にあり、6月第3週には導入後初めて週間取引高が1万単位を突破しました。さらに、6月第4週限の取引最終日である6月25日には、日次取引高が4,866単位と導入来最高を記録しました。増加の主因としては、個人、海外及び証券自己を中心とした参加者の増加が挙げられます。当社は今後も、新商品や新サービスの

ウィークリーインデックスレポート（2015年6月19日）

2014年度株式分布状況調査

ウィークリーインデックスレポート（2015年6月12日）

2015年3月期決算会社の定時株主総会の開催日集計結果について ツイートこのたび当取引所では、2015年3月期決算会社に係る定時株主総会開催日の集計を行いましたので、お知らせします。■3月期決算会社の定時株主総会の開催は、例年「6月最終営業日の前営業日」（当該日が月曜日である場合には、その前週の金曜日）に最も集中します。本年の場合も6月最終営業日の前営業日が月曜日であり、その前週の金曜日にあたる6月26日（金）が最も集中する日となっており、集計対象会社2,363社中、977社（全体の41.3％

マンスリーインデックスレポート（2015年5月）

ウィークリーインデックスレポート（2015年6月5日）

ツイート5月の日本取引所グループの現物市場とデリバティブ市場における売買状況（概算）をお知らせいたします。2015年5月の東証市場第一部の1日平均売買代金は、3兆1,050億円となり、6か月ぶりに3兆円を超えた。2015年5月のＥＴＦ市場の売買代金は、3兆6,654億円となった。2015年5月末の東証一部の時価総額は599兆9,399億円となり、市場開設来最高となった。 2015年5月のデリバティブ合計取引高は2,135万6,121単位。1日平均では、118万6,451単位（前月比-6.2%、前

ウィークリーインデックスレポート（2015年5月29日）

マンスリーインデックスレポート 2015年4月

ツイート4月の日本取引所グループの現物市場とデリバティブ市場における売買状況（概算）をお知らせいたします。2015年4月の東証市場第一部の1日平均売買代金は、2兆8,355億円となり、7か月連続で2兆5,000億円を超えた。2015年4月のＥＴＦ市場の売買代金は、5兆1,867億円となり、先月に引き続き5兆円を超えた。原油価格の変動を受けて、原油関連のETF・ETN5銘柄（1671,1690,1699,2038,2039）の売買代金は985億円と高水準で推移した。 2015年4月のデリバティブ合

ETF受益者情報調査結果（2015年1月）

ウィークリーインデックスレポート（2015年4月10日）

ツイート2014年度及び3月の日本取引所グループの現物市場とデリバティブ市場における売買状況（概算）をお知らせいたします。2014年度の東証市場第一部内国株式（優先株除く）の売買高は、6014億7256万株となり、市場開設来2位となった。また、売買代金も592兆1505億円となり、市場開設来4位となった。2014年度の内国ETFの売買高は60.9億口（1日平均2478万口）、売買代金は37.7兆円（1日平均1534億円）となり、ともに市場開設来最高記録を更新した。2014年度のマザーズ内国株の売

JPXワーキング・ペーパー 『保有資産を考慮したマーケットメイク戦略が市場間競争に与える影響：人工市場アプローチによる分析』を公表しました ツイート株式会社日本取引所グループは、日本の金融資本市場全体の競争力強化に向けて、市場を巡る様々な環境変化や法制度等に関する調査・研究を進めております。JPXワーキング・ペーパーは、株式会社日本取引所グループ及びその子会社・関連会社の役職員及び外部研究者による当該調査・研究を取りまとめたものであり、学会、研究機関、市場関係者他、関連する方々から幅広くコメン

JPXワーキング・ペーパー 『人工市場シミュレーションを用いた取引システムの高速化が価格形成に与える影響の分析』を公表しました ツイート株式会社日本取引所グループは、日本の金融資本市場全体の競争力強化に向けて、市場を巡る様々な環境変化や法制度等に関する調査・研究を進めております。JPXワーキング・ペーパーは、株式会社日本取引所グループ及びその子会社・関連会社の役職員及び外部研究者による当該調査・研究を取りまとめたものであり、学会、研究機関、市場関係者他、関連する方々から幅広くコメントを頂戴する

JPXワーキング・ペーパー 『高頻度注文板データによる2014年東証ティックサイズ変更の国内株式市場への影響分析』を公表しました ツイート株式会社日本取引所グループは、日本の金融資本市場全体の競争力強化に向けて、市場を巡る様々な環境変化や法制度等に関する調査・研究を進めております。JPXワーキング・ペーパーは、株式会社日本取引所グループ及びその子会社・関連会社の役職員及び外部研究者による当該調査・研究を取りまとめたものであり、学会、研究機関、市場関係者他、関連する方々から幅広くコメントを頂戴す

東京証券取引所（以下「東証」という）では、コーポレート・ガバナンスに関する報告書のデータを用いて、東証上場会社のコーポレート・ガバナンスの現状について総合的な分析を行い、「東証上場会社 コーポレート・ガバナンス白書」として取りまとめています。本白書は、上場会社の皆様のコーポレート・ガバナンスに関する取組みの進捗状況を明らかにし、広く国内外に周知する観点から、2007年3月に発刊した「東証上場会社 コーポレート・ガバナンス白書2007」以降、隔年で発刊しているものです。コーポレート・ガバナンスに係

ウィークリーインデックスレポート（2015年3月27日）