「日本財団」による調査データ一覧 | 調査のチカラ

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2019年11月6日日本財団★フィードバック数:0マーケティング

日本財団「18歳意識調査」第19回 テーマ:メディアについて

日本財団「18歳意識調査」第19回 テーマ:メディアについて Q.インターネット上の情報を虚偽だと感じたことがあるか(ある84.1% ない15.9%) Q.フェイクニュースに対する法整備の必要性(必要である56.6% 必要はない11.2% わからない 32.2%) 日本財団は9月中旬、「メディア」をテーマに19回目となる18歳意識調査を実施しました。若者のテレビ離れが指摘される中、回答者1000人のうち80%以上がテレビから必要な情報を得ていると答え、ソーシャルメディアやニュースサイト(いずれ

2019年8月2日日本財団フィードバック数:0エンタテインメント

日本財団「18歳意識調査」第16回 テーマ:東京オリンピック・パラリンピックについて

日本財団「18歳意識調査」第16回 テーマ:東京オリンピック・パラリンピックについて 日本財団は、2020東京オリンピック開催がほぼ1年後に迫った6月下旬、「東京オリンピック・パラリンピック」をテーマに16回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、7割弱が東京オリンピック、パラリンピック、もしくは両方を楽しみにしている、と答えています。 あなたは2020年に開催される東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を楽しみにしていますか。(n=1,000) 「自国開催だから」、「好きなスポ

2019年7月8日日本財団フィードバック数:0社会/政治

日本財団「18歳意識調査」第15回 テーマ:国政選挙について

日本財団「18歳意識調査」第15回 テーマ:国政選挙について 日本財団は夏の参院選を前に5月末から6月上旬にかけ、「国政選挙」をテーマに15回目の18歳意識調査をインターネットで実施しました。 回答数は17~19歳の男女1,000人。これによると調査時点で選挙権を持つ18,19歳計668人のうち「投票に行く」と答えた人は2人に1人。一方で60%以上が、ともに50%台前半だった直近の参議院、衆議員両選挙の投票率を「低い」と答え、さらに80%近くが若者の投票率の低さを問題だとしています。投票判断

2019年3月29日日本財団フィードバック数:0社会/政治

第3回自殺意識調査結果

≪自殺意識調査≫若年層の10人中3人が自殺念慮、10人に1人が自殺未遂を経験。自殺したいと考えた原因の半数が学校問題、さらにその半数が「いじめ」 第3回自殺意識調査結果 ・3人に2人が「本気で自殺したいと考えた」(自殺念慮)を継続・8割近くがその後も自殺未遂経験・若年層の10人中3人が自殺念慮、10人に1人が自殺未遂を経験・若年層の自殺念慮の原因 半数が学校問題、さらにその半数は「いじめ」 日本財団(東京都港区・会長 笹川陽平)は、2016年から実施している大規模な自殺意識調査の3年目として昨年

2019年1月7日日本財団★★フィードバック数:0社会/政治

日本財団「18歳意識調査」第7回テーマ:成人式について

『10億円会議supported by日本財団』 1月15日(火)23:30から放送開始「AbemaTV」新レギュラー番組 ~メインMCにデーモン閣下が決定~ 日本財団は、株式会社AbemaTVとともに、同社が運営するインターネットテレビ局「AbemaTV」において、“社会の課題を解決し、世の中に変革を起こす事業を生み出したい”人を応援する新レギュラー番組 『10億円会議 supported by 日本財団』を、1月15日(火)23:30より放送開始いたします。 本番組は、「社会の課題を解決し

2018年12月26日日本財団★フィードバック数:0キャリアとスキル

「18歳の意識調査」の第4回として「働く」について

<人生100年時代 働くのは65歳まで>仕事からの引退は42.6%が「65歳」または「65歳未満」。政府が掲げる「70歳までの就業」とかなりの差。 日本財団「18歳意識調査」第4回テーマ :働く 日本財団(東京都港区、会長笹川陽平)が10月からスタートした「18歳の意識調査」の第4回として「働く」について調べた結果、全体の42.6%が仕事から引退する時期を65歳、または65歳未満と回答、政府が「人生100年時代構想」で掲げる「70歳までの就業」には、かなりの差が出ています。このほか、働きたい場所

2018年12月25日日本財団フィードバック数:0社会/政治

「18歳意識調査」第5回 テーマ:障害

日本財団「18歳意識調査」第5回 テーマ:障害省庁の障害者雇用水増し 批判的な意見、半数を下回る 日本財団は「18歳意識調査」第5回のテーマを「障害」として実施しました。 その結果、障害者の雇用率が法律で定められていることを半数が知っていましたが、民間企業の障害者雇用率が約1.9%にとどまっている現実を知らない人が8割を超え、今年8月に発覚した中央省庁の障害者雇用水増し問題も知っていた人は3割、「あってはならない」と批判的に捉えている人も半数以下にとどまっていました。このほか、障害者への手助け

2018年12月17日日本財団★フィードバック数:0社会/政治

「18歳の意識調査」第3回

<意外に高い結婚、子ども願望!晩婚・少子化の中で18歳>結婚願望がある人は74.9%、子どもがほしい人は78.6%。55.5%はお付き合いの経験あり。出会いの場1位は学校、2位SNS、3位部活。 日本財団「18歳意識調査」第3回テーマ 恋愛・結婚観 日本財団(東京都港区、会長笹川陽平)は10月からスタートした「18歳の意識調査」の第3回として恋愛・結婚観を調査しました。この結果、18歳の4人に3人が結婚願望を持ち、3人に2人はほしい子どもの数を2人とするなど、晩婚化、少子化が進む現状とは異なる意

2018年10月31日日本財団★フィードバック数:0社会/政治

18歳意識調査

「18歳意識調査」スタート日本財団 新成人の考え長期追跡 初回調査 6割が成人年齢引き下げに賛成 2015年の改正公職選挙法で選挙権年齢が20歳から18歳に引き下げられ、翌年の参院選から新たに「18~19歳」が投票に参加しました。民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる「18歳意識調査」を10月からスタートさせました。次代を担う18歳が政治や社会、仕事、家族、友人、恋愛などをどのように考え、意識

2016年9月13日日本財団★★フィードバック数:0社会/政治

自殺意識大規模調査

対象4万人超「全国初」自殺意識大規模調査4人に1人が 過去に「本気で自殺したいと思ったことがある」 5人に1人が 身近な人を自殺で亡くしている 日時:2016年9月7日(水)15:00~16:00 場所:日本財団ビル(東京都港区赤坂1-2-2) 日本財団は、9月10日「WHO世界自殺予防デー」にあわせて、全都道府県4万人超を対象に初めてとなる自殺意識に関する大規模調査(インターネット調査)を実施しました。その分析結果から見えてきた自殺リスクの実態や自殺対策について、記者発表します。日本の昨年の

2016年4月12日日本財団フィードバック数:0社会/政治

特別養子縁組・里親等に関する認知等の調査

特別養子縁組・里親等に関する認知等の調査結果を公開 日本財団は、2016年3月に「特別養子縁組・里親等に関する調査」を実施いたしました。本調査は、児童福祉分野における家庭養護の推進を目的に、現状の特別養子縁組や里親制度の認知度や印象等を全国の18〜69歳・男女を対象(回収サンプル数:本調査3,000サンプル)にWEB調査を行ったものです。調査の結果、「特別養子縁組制度」の認知率は45.9%、 「里親制度」の認知率は58.0%であることが分かりました。さらに、「里親」と「特別養子縁組」の違いまで理

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