「月刊総務」による調査データ一覧 | 調査のチカラ

テレワークで「会社の方向性を伝えにくくなった」が79.1%、そのうち95.7%が社員のエンゲージメント低下を実感 〜84.2%がテレワークで会社と社員とのつながりに課題あり、「新卒の定着が難しい」の声も〜日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地：東京都千代田区、代表取締役：豊田健一)は、全国の総務担当者を対象にモチベーションに関する調査を実施し、253名から回答を得ました。【調査結果　概要】94.5%が新型コロナウイルスの感染拡大以降「社員同士が対面で会う機会が減った

副業制度がある企業は2割以下。うち7割以上が副業先での社員の労働時間を「把握していない」。約8割の総務が自身の副業に意欲的 〜社員の副業で困ったのは「副業先に転職されてしまった」「顧客を個人へ持っていかれてしまう」など〜日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地：東京都千代田区、代表取締役：豊田健一)は、全国の総務担当者を対象に「副業に関する調査」を実施し、144名から回答を得ました。 【調査結果　概要】副業制度がある企業は2割以下7割以上が副業先での社員の労働時間を「

8割以上がワーケーションの導入を未検討。ネガティブイメージは仕事と休暇の線引きが曖昧になる8割以上がワーケーションの導入を未検討。ネガティブイメージは仕事と休暇の線引きが曖昧になる 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象に「ワーケーションに関する調査」を実施し、178名から回答を得ました。 調査結果　概要】 リリースはこちら ※グラフはクリックで拡大できます。約半数がワーケーションを「なんとなく理解」ワーケーションとは何か知っているか尋ねたところ、「よく理解している」が22.5%、「なんとなく

テレワーク手当の実施率は約3割。福利厚生の課題は平等性、制度の利用率、経営層の理解などテレワーク手当の実施率は約3割。福利厚生の課題は平等性、制度の利用率、経営層の理解など 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象に「福利厚生に関する調査」を実施し、148名から回答を得ました 調査結果　概要 リリースはこちら ※グラフはクリックで拡大できます。テレワーク手当を実施しているのは約3割。実施内容は「毎月一律の金額を支給」が多数テレワークを実施している企業に対し、テレワーク手当を実施しているか尋ねたと

9割が2020年度に会社のデジタル化が進んだと回答。2021年度に求めるものもデジタルツールの導入が最多9割が2020年度に会社のデジタル化が進んだと回答。2021年度に求めるものもデジタルツールの導入が最多 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象に「総務の2020年度の振り返りと2021年度の展望に関する調査」を実施し、139名から回答を得ました。 調査結果　概要 リリースはこちら ※グラフはクリックで拡大できます。約9割の総務が2020年度は仕事の内容が変化した 2020年度を振り返り、コ

73.4%が対面研修のオンライン化に着手したが、うち59.0%がオンライン研修を対面に戻したいと回答73.4%が対面研修のオンライン化に着手したが、うち59.0%がオンライン研修を対面に戻したいと回答 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象に社員研修に関する調査を実施し、113名から回答を得ました。 調査結果　概要 ※グラフはクリックで拡大できます73.4%が対面研修のオンライン化に着手これまで対面で実施していた研修について新型コロナウイルス感染拡大後の実施状況を尋ねたところ、「一部をオンライ

テレワークで会社の方向性を伝えにくくなったが8割。社員のエンゲージメント低下を実感テレワークで会社の方向性を伝えにくくなったが8割。社員のエンゲージメント低下を実感 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象にモチベーションに関する調査を実施し、253名から回答を得ました。 調査結果　概要 ※グラフはクリックで拡大できます94.5%が新型コロナウイルスの感染拡大以降、社員同士が対面で会う機会が減った新型コロナウイルスの感染拡大以降、社員同士が対面で会う機会に変化があるか尋ねたところ、 「とても減っ

「テレワークの方が従業員のメンタルケアが難しい」が7割超。半数以上の総務がテレワークの推進でストレスが増えたと実感 〜メンタル不調の相談内容は「孤独感」「感染不安」「収益の悪化」「生活リズムの乱れ」など〜日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地：東京都千代田区、代表取締役：豊田健一)は、全国の総務担当者を対象にメンタルヘルスケアに関する調査を実施し、255名から回答を得ました。 【調査結果　概要】テレワークの推進でストレスが増えた総務は54.6%従業員からのメンタル不

副業人材でDX化を進め、広告・通信費などを大幅削減――株式会社ダイブ兵庫県が中小企業のEC事業を支援　新規参入企業に必要経費を補助転職後の仕事に69%が満足と回答　厚労省「令和2年 転職者実態調査」結果東京都、多摩地域の宿泊施設をサテライトオフィスとして安価提供　テレワークアプリ活用も呼び掛け富士通、健康経営に取り組む企業を支援する「健康管理支援サービス」を販売開始12345678...8990

AI健康アプリで健康経営を支援　誰もが自然に健康になれる社会に12345678...9091

緊急事態宣言中に完全リモートワークができた総務は1.6％　出社理由は1位「郵便物の対応」2位「契約書等の押印」 〜「総務は会社にいるもの」という固定概念を変える必要性を訴える声も〜日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地：東京都千代田区、代表取締役：豊田健一)は、全国の総務担当者320名を対象に、「総務のリモートワークの実態」に関する調査を実施いたしました。 【調査結果　概要】緊急事態宣言中に完全にリモートワークができた総務は1.6%出社理由は1位「郵便物の対応」2位