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「コアコアCPI」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

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2015年2月9日大和総研フィードバック数:0社会/政治

デフレの認識

トップレポート・コラムコラムデフレの認識 ここから本文ですデフレの認識LOVEマシーンから現在まで日本銀行が2013年に量的・質的金融緩和を導入し、あと2ヶ月程度で2年が経過しようとしている。導入当初は「2年で2%」という言葉が強烈な印象を与えたが、実際には「3年で2%」へと徐々にガイダンスを変更してきた。足下で、物価上昇率は原油価格下落を受け低下傾向にあるが、エネルギーなどの影響を除いたコアコアCPIで見れば、前年を上回る推移が続く見込みであり、デフレ脱却が近づいてきている。過去を振り返ると、

2014年3月28日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2014年2月消費者物価

トップレポート・コラム経済分析日本2月消費者物価 ここから本文です2月消費者物価エネルギーの物価押し上げ圧力が弱まる一方で、価格上昇に広がりが見られるサマリー◆2014年2月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は前年比+1.3%と、市場コンセンサス(同+1.3%)通りの結果となり、上昇幅も前月と変わらなかった。市況要因を除いた物価動向を表すCPI(食料(除く酒類)及びエネルギーを除く総合、以下コアコアCPI)は前年比+0.8%と、上昇幅が前月から拡大した。◆2014年3月の東京都区部コア

2013年12月2日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年10月消費者物価

トップレポート・コラム経済分析日本10月消費者物価 ここから本文です10月消費者物価コアコアCPIが前年比+0.3%とプラス転換。耐久財価格の一部も上昇サマリー◆2013年10月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は前年比+0.9%と、市場コンセンサス(同+0.9%)通りの結果となった。市況要因を除いた物価動向を表すCPI(食料(除く酒類)及びエネルギーを除く総合、以下コアコアCPI)が前年比+0.3%と、プラス圏へ浮上したことが、コアCPIの上昇幅が前月から拡大した要因である。◆201

2013年10月28日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年9月消費者物価

トップレポート・コラム経済分析日本9月消費者物価 ここから本文です9月消費者物価コアコアCPIは2008年12月以来のマイナス脱却サマリー◆2013年9月の全国CPI(除く生鮮食品)は前年比+0.7%と、市場コンセンサス(同+0.7%)通りの結果となった。上昇幅は前月から縮小したが、これはエネルギーの寄与(コアCPIに対する寄与度、8月:同+0.81%pt→9月:同+0.67%pt)が縮小したことが主な要因。前年の裏の影響で「灯油」、「ガソリン」の上昇幅が前月から縮小した。◆市況要因を除いた物価

2013年9月27日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年8月消費者物価

トップレポート・コラム経済分析日本8月消費者物価 ここから本文です8月消費者物価コアCPIは上昇幅拡大サマリー◆2013年8月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は、前年比+0.8%となり、市場コンセンサス(同+0.7%)を上回った。コアCPIは3ヶ月連続の上昇となり、上昇幅は前月から拡大した。上昇幅拡大の主な要因は、①エネルギーの押上げ寄与が拡大したことと、②耐久財のマイナス幅が縮小したこと。◆他の財・サービスに関して見ると、サービスは3ヶ月連続の上昇、半耐久財は4ヶ月連続の上昇となっ

2013年7月29日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年6月消費者物価

トップレポート・コラム経済分析日本6月消費者物価 ここから本文です6月消費者物価コアCPIは1年2ヶ月ぶりの上昇サマリー◆2013年6月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は、前年比+0.4%となり、市場コンセンサス(同+0.3%)を上回った。コアCPIの上昇は2012年4月以来、1年2ヶ月ぶり。コアCPIがプラスに転じた主な要因は、エネルギーの押上げ寄与が拡大したこと。これは、「灯油」、「ガソリン」が、前月比ではほぼ横ばいとなる中、前年の裏の影響で前年比では大幅に上昇したため。◆他の財

2013年4月26日大和総研フィードバック数:0社会/政治

2013年3月消費者物価

トップレポート・コラム経済分析日本3月消費者物価 ここから本文です3月消費者物価エネルギーがコアCPI を下押し、コアコアCPI は下落幅縮小サマリー◆2013年3月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は、前年比▲0.5%と、下落幅が前月(同▲0.3%)から拡大し、市場コンセンサス(同▲0.4%)からわずかに下振れした。下落幅拡大の主な要因は、エネルギーのプラス寄与が縮小したことだが、これは前年の裏が出る形で、灯油、ガソリンの押し上げ寄与が縮小したため。◆一方、他の財・サービスに関してみ

2013年4月1日大和総研フィードバック数:1社会/政治

2月消費者物価

トップレポート・コラム経済分析日本2月消費者物価 ここから本文です2月消費者物価特殊要因でマイナス幅拡大サマリー◆2013年2月の全国CPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は、前年比▲0.3%と下落幅が前月(同▲0.2%)から拡大したものの、市場コンセンサス(同▲0.4%)から若干上振れした。下落幅拡大の主な要因は、昨年2月の基本銘柄変更に伴って押し上げ要因となってきた「テレビ」の影響が剥落したこと。特殊要因による押し下げを割り引けば、コアCPIの下落幅は縮小している。◆ただし、エネルギーの上昇

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