「スマートフォン比率」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

2017年10月 携帯電話国内出荷実績2017年10月の携帯電話国内出荷台数は977千台、前年同月比63.9％となった。うちスマートフォンは526千台、同比48.4％と冬春商戦モデル出荷前により4ヶ月ぶりにマイナスとなった。単月のスマートフォン比率は53.8％となった。※移動電話統計の月次公表は2011年4月実績分より、一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）との連名にて行っている。※単位未満四捨五入により内訳と合計が一致しない場合がある。　携帯用および自動車に搭載される移動局電話

2017年9月の携帯電話国内出荷台数は1,024千台、前年同月比85.2％となった。うちスマートフォンは708千台、同比109.4％となった。通信事業者におけるスマートフォンの各種販促施策の効果により、3ヶ月連続でプラスとなった。単月のスマートフォン比率は69.2％となった。※移動電話統計の月次公表は2011年4月実績分より、一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）との連名にて行っている。※単位未満四捨五入により内訳と合計が一致しない場合がある。　携帯用および自動車に搭載される移動

2017年8月の携帯電話国内出荷台数は1,216千台、前年同月比99.5％となった。うちスマートフォンは738千台、同比150.6％となり、夏モデルの出荷が堅調に推移したことで2ヶ月連続のプラスとなった。単月のスマートフォン比率は60.7％となった。※移動電話統計の月次公表は2011年4月実績分より、一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）との連名にて行っている。※単位未満四捨五入により内訳と合計が一致しない場合がある。　携帯用および自動車に搭載される移動局電話装置で、携帯電話無線

2017年7月の携帯電話国内出荷台数は1,664千台、前年同月比113.9％と2ヶ月ぶりにプラスとなった。うちスマートフォンは夏モデルの出荷が堅調により1,196千台、同比123.9％と2ヶ月ぶりにプラスとなり、3ヶ月連続で1,000千台越えとなった。単月のスマートフォン比率は71.9％となった。※移動電話統計の月次公表は2011年4月実績分より、一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）との連名にて行っている。※単位未満四捨五入により内訳と合計が一致しない場合がある。　携帯用および

2017年6月 携帯電話国内出荷実績2017年6月の携帯電話国内出荷台数は1,536千台、前年同月比86.5％となった。うちスマートフォンは1,127千台、同比95.0％となった。2ヶ月連続で1,000千台越えとなったものの、夏モデルの発売時期が5月と6月に分散したことにより微減となった。単月のスマートフォン比率は73.4％となった。※移動電話統計の月次公表は2011年4月実績分より、一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）との連名にて行っている。※単位未満四捨五入により内訳と合計

2017年5月の携帯電話国内出荷台数は1,557千台、前年同月179.6％となった。うちスマートフォンは1,020千台、同比297.5％とプラスとなった。夏商戦がスタートし、出荷が堅調なことから2ヶ月ぶりに1,000千台越えとなった。単月のスマートフォン比率は65.5％となった。※移動電話統計の月次公表は2011年4月実績分より、一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）との連名にて行っている。※単位未満四捨五入により内訳と合計が一致しない場合がある。　携帯用および自動車に搭載される

2017年4月の携帯電話国内出荷台数は1,489千台、前年同月132.0％となった。うち、スマートフォンは844千台、同比188.0％となり、冬春商戦期の出荷が堅調に推移したことで、4ヶ月連続でプラスとなった。単月のスマートフォン比率は56.7％となった。※移動電話統計の月次公表は2011年4月実績分より、一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）との連名にて行っている。※単位未満四捨五入により内訳と合計が一致しない場合がある。　携帯用および自動車に搭載される移動局電話装置で、携帯電

プレスリリース サイバーエージェント、インフィード広告市場調査を実施2016年のインフィード広告市場は、昨対比8割増の1,401億円に。 2022年には2.2倍の3,013億円に到達し、そのうち動画フォーマットが1/3を占めると予測。 株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）は、株式会社 デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野下智之）と共同で、国内インフィード広告の市場動向調査を行いました。ユーザーのメデ

「グローバル買い物行動調査「GfK FutureBuy 2015」より日本の状況を発表」 ネットショッピングは若い年代を中心にスマートフォンへの移行が進む GfKジャパン（所在地：東京都中野区）は消費者の買い物に対する考え方や行動を把握する「GfK FutureBuy※ 2015」調査の結果から、モバイルデバイスを使用したショッピング状況（実際の商品購入の他、買わずに見て回る、情報収集を含む）について発表しました。 【概要】・インターネットでのショッピング行動（購入および情報収集等）におけ

プレスリリース サイバーエージェント、インフィード広告市場調査を実施2015年のインフィード広告市場は昨対比2倍の768億円に。 2020年には300％超の2,478億円に到達し、 そのうち動画フォーマットが1/4を占めると予測 株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）は、株式会社シード・プランニング デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：梅田佳夫）と共同で、国内インフィード広告の市場動向調査を行いました。

プレスリリースサイバーエージェント、国内動画広告の市場調査を実施2015年の動画広告市場は506億円、前年比 160％の成長率に。 翌年2016年には、スマートフォン比率が過半数を占め、 2017年に1,000億円規模、2020年には2,000億円規模に到達株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）のオンラインビデオ総研（※1）は、株式会社シード・プランニング デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：梅田佳夫）と

2015年7月15日2015年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査 BtoC企業ではスマホサイト開設率67.7％、スマホ広告出稿率53.3％ 半数以上の企業がマーケティング活動にスマホを活用　日経BP社（本社：東京、社長：長田公平）の「日経デジタルマーケティング」は、株式会社D2C（本社：東京、社長：宝珠山卓志）は、「2015年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査」を共同で実施した。日本国内の上場企業および有力未上場企業の計4,304社を対象に、2015年5月にアンケ

2014年3月の移動電話国内出荷台数は、1,943千台、前年同月比100.0％となった。うち、スマートフォンは667千台、前年同月比83.8％、スマートフォン比率は34.3％と3ヶ月連続のマイナスとなった。2014年3月の携帯電話は、1,763千台、前年同月比100.2％となった。2014年3月の公衆用PHSは180千台、前年同月比98.0％となった。　2013年度累計（2013年4月〜2014年3月）の移動電話国内出荷台数は23,016千台、前年比88.2％と3年連続マイナスとなった。うち、ス

2013年10月31日■ 2013年度上期の総出荷台数は前年同期比19.7％減の1,645万台 ■ スマートフォン出荷台数は前年同期比14.5％減の1,216万台 ■ Appleが総出荷台数（27.2％）・スマートフォン出荷台数（36.8％）で共にシェア1位 ■ 2013年度は総出荷台数3,960万台、スマートフォン2,990万台と予測 　ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島　洋）は2013年度上期（2013年4月～2013年9月）の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。総出荷台数（従来

2012年11月01日■ 2012年度上期出荷台数は前年同期比1.0％増の2,049万台 ■ スマートフォン出荷台数は同41.6％増の1,422万台で、全体の69.4％占める ■ Appleが総市場とスマートフォン市場でシェア１位を獲得 ■ 2012年度通期は総出荷台数4,240万台、スマートフォン3,110万台と予測 　ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島　洋）は11月１日、2012年度上期（12年４月～９月）の国内携帯電話端末の出荷状況を調査した結果を発表した。総出荷台数は2,049万台で前