「基本給」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

ご覧になりたい「カテゴリー」と「年別ニュース」を選択すると、ソート表示することができます。カテゴリを選択年度を選択～ 既に約半数の企業が、2020年4月に適用される「同一労働・同一賃金」の対応に着手 ～株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、人材採用に関して「採用実施」「手法選定」「雇用の決定」のいずれかの決裁権を持つ採用担当者（2,077名）を対象に調査した、「マイナビ 人材ニーズ調査」を発表しました。本調査は、今回で4回目となります。【TOPICS】▼2019年

「人」、そして「企業」の縁を考える。人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン エン・ジャパン株式会社TOPニュースリリース今年ベア（ベースアップ）を経験した正社員は、17％。正社員6000人に聞いた「月給」の意識調査―『エン転職』ユーザーアンケート調査 結果発表― 今年ベア（ベースアップ）を経験した正社員は、17％。正社員6000人に聞いた「月給」の意識調査―『エン転職』ユーザーアンケート調査 結果発表― 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）

ウイリス・タワーズワトソン調査：新興ASEAN諸国の低い労働... ウイリス・タワーズワトソン調査： 新興ASEAN諸国の低い労働コストが中国の競争力を侵食 ■フィリピン、ベトナム、マレーシアおよびタイの労働コストは中国の半分■シンガポールの給与は依然中華圏を大きく上回る■台湾の上級役員およびトップマネジメント層の給与はASEAN諸国を下回る 《2016年4月21日(木)に香港より発表されたプレスリリースの日本語版です。》【香港】2016年4月21日(木) ― 東南アジア諸国連合(ASE

ヘイズ・アジア５カ国アンケート結果他国に比べ、日本人はボーナス増より固定給を好む傾向が明らかに外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクタージョナサン・サンプソン、以下ヘイズ・ジャパン）は本日、成果連動型ボーナスに対する意識について、アジア日本・シンガポール・マレーシア・香港・中国）で実施した最新のアンケート結果を発表しました。 今回ヘイズのウェブサイト上で実施したアンケートによると、日本国内では「成果連動型ボーナスによって現

毎月勤労統計(2014年１月) ～14年度は基本給にも期待～

よく分かる！経済のツボベアってなんだっけ？経済調査部ベアとは？資料１大塚 崇広ベースアップと定期昇給ベア（ベースアップ）とは、基本給の引き上げのことです。ただし、勤続年数等によって変化する部分（定期昇給）は除かれます。例えば、ある企業で 2013 年の基本給が 25 歳の人で 20 万円、26 歳の人で 21 万円であったとします。2014年になって、基本給が 25 歳の人で 20 万 2,000円、26 歳の人で 21 万 2,000 円に変化しました。この場合、2013 年に 25 歳であっ

毎月勤労統計(2013年12月) ～ボーナス・残業代の増加を背景に持ち直しの動き。基本給は？～

『中小企業等の賃金に関するアンケート』調査結果 東京商工会議所（岡村正会頭）は、東京２３区内の中小企業等の賃金・雇用の状況について把握するため標記調査を実施し、このたび調査結果がまとまりましたので、お知らせします。調査概要および主なポイントは以下の通りです。～東京２３区の中小企業は１／３以上が賃金総額を増加した～○回答企業の３社に１社（３５．３％）以上で賃金総額が増加した(平成２５年４～７月と前年同期を比べて)。増加した企業は減少した企業（１６．４％）の２倍以上あった。○従業員規模別にみると、

内外景気日本経済 ～アベノミクスに対する誤解～経済調査部円安の副作用？永濱 利廣ることが分かる。したがって、我が国でもイ異次元の金融緩和に伴う円安により、輸入ンフレ率が高まる局面では労働需給の逼迫が物価が上がり、家計や中小企業に影響が出て起こっていることが予想され、必然的に収入いるとの批判がある。実際、年明け以降に値も上がる状況になっている可能性が高い。上げが報じられた品目は、ＣＰＩベースで 10なお、マクロ賃金は雇用者数、基本給、ボ品目以上にも及び、そのＣＰＩ押し上げ効果ーナス、残業代の４種類

2011年、上級および中堅クラスのIT幹部の年収は減少傾向となったことが、米CIO/IT Strategy Media Groupが最近実施したIT給与満足度調査で明らかになった。2010年の調査結果と比較すると平均給与はほぼ同じ水準を維持したものの、給与総額（基本給＋賞与などの報奨金）はかなりの減少となった。これは、上級IT幹部の諸手当、ストックオプション、賞与が減少したことによるものだ。調査に協力した上級IT幹部全体の約94％は、2011年の年収は9万ドル以上と答えた。彼らの2011年の平均