「学校現場」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

日本の教員の約7割が「創造的問題解決能力」を育成するためのツールや知識習得機会が十分に得られていない 教育関係者の80%以上が「創造的問題解決能力の育成のために教育課程の改訂の検討が必要である」と回答 【2018年1月11日】アドビ システムズ 株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：佐分利ユージン、以下アドビ）は本日、日本の初等、中等、高等教育機関の教員と教育政策関係者*を対象とした「学校現場における『創造的問題解決能力』育成に関する調査」を発表しました。「創造的問題解決」とは、創造性に

多様化進む教室のメディア環境と教育コンテンツ～2012年度ＮＨＫ学校放送利用状況調査から～「NHK学校放送利用状況調査」は，NHK放送文化研究所が1950年から定期的に実施してきた調査（現在は隔年で実施）である。全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに，放送・ウェブ・イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べ，今後の教育サービスを検討する際の基本資料としている。本稿では，完全地デジ化後初の調査として，2012年度に全国の小学校・中学校・高等学校を対象に実施した調査の結果