「幼児教育」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

園長の93.7％は「保育者の資質の維持・向上」が課題と認識 ～解決の鍵は保育者同士の学び合いと研修の充実～ 「第3回幼児教育・保育についての基本調査」―幼稚園・保育所・認定こども園を対象にー株式会社ベネッセホールディングスのグループ会社、株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山市）の社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は、2018年11月に、日本全国の幼稚園・保育所・認定こども園の園長を対象に「第３回幼児教育・保育についての基本調査」を実施しました。この調査は、少子化や働く母親の増加

Home > 2018年度新着一覧 > 教育学部が幼稚園・保育園児、小学生の子どもがいる方を対象に幼児教育・小学校教育に関する保護者の意識調査を実施2018年度新着一覧教育学部が幼稚園・保育園児、小学生の子どもがいる方を対象に 幼児教育・小学校教育に関する保護者の意識調査を実施大谷大学教育学部では、幼児や小学生の親が、子どもの教育や先生に対してどのような意識を持っているのかを明らかにするため、幼稚園児・保育園児または小学校の子どもがいる20歳～59歳の男女を対象に「幼児教育・小学校教育に関する保

2017/8/15 女性登用に対する企業の意識調査（2017年）女性管理職割合は平均6.9％、前年比0.3ポイント上昇〜企業の半数超が「保育・幼児教育等の向上」「待機児童の解消」を重要視〜はじめに生産年齢人口の減少や共働き世帯の増加などがみられるなか、政府は女性の活躍促進を成長戦略の重要政策として打ち出し、具体的政策目標として重点的に取り組むべき事項などもあげられている。また、企業においては女性視点の取り入れや男性の働き方改革としても位置付けられるなど、人手不足に対する労働力確保だけでなく、企業

「こども保険」について子育てママと保育士の意見を聞いてみた。少子化の大きな目安となる合計特殊出生率は、前回調査時の推計の1.35から1.44へと上方修正したが、人口維持に必要な出生率2.07との開きは大きく、人口減少の速度が緩やかになったにすぎずまだまだ課題は大きい。止まらない少子化に危機を覚え現在少子化対策の一案として検討されている「こども保険」について当事者となる子育てママや、子どもと関わる保育士へのアンケートを実施した。【トピックス】※一部抜粋1. こども保険の認知度は半数以下の46%2．

「こども保険」認知度は5割以下！保育士・保護者の賛否は？少子化が進むなか、その対策に必要な財源を確保するために検討が進んでいる「こども保険」をご存じでしょうか。社会保険料を上乗せすることで得られた財源をもとに、未就学児への支給を増やし、将来的に保育・幼児教育の無償化を目指すという「こども保険」。この新たな施策案を巡っては賛否さまざまな意見が出ています。今回は1時間1000円～24時間 即日も予約手配もできるベビーシッターサービス「キッズライン」を運営する、株式会社キッズラインと共同でアンケート調

ベネッセのオピニオン第84回 幼児に、“多様な人と関わる機会”を～「第5回 幼児の生活アンケート」より、幼児の成育環境の20年間の変化～2015年12月01日 掲載 主任研究員　真田 美恵子 　1990年の「1.57ショック」※1から25年が経った。この間、少子化は進行し、共働き世帯は増え、子育てをする保護者の価値観は変化してきた。こうした社会の変容は子どもたち、とくに保護者からの影響をもっとも受けやすい幼児の成育環境にどのような変化をもたらしたのだろうか。ベネッセ教育総合研究所では1995年か

平成26年9月29日【照会先】雇用均等・児童家庭局保育課課長補佐竹野　佑喜　（内線7961）企画調整係長　原田　耕太　（内線7920）（代表電話）　03(5253)1111（直通番号）　03(3595)2542 私立幼稚園の子ども・子育て支援新制度への移行に関する意向調査の結果（都道府県別）について 　このたび、全ての私立幼稚園（認定こども園を構成しているものを含む。）の設置者に対して、子ども・子育て支援新制度への移行等に関する意向について調査を実施しました。調査結果の全体は９月１７日の

調査・研究データ乳幼児・子育て研究より幼児に関する調査・研究データをご紹介します。 これらの報告書や発行物は、書店ではお取り扱いしていません。また、有料での販売もおこなっておりません。内容はすべてこちらのホームページでご覧いただきますようお願いいたします。※ []内は調査実施年度です。テーマ別 インデックス 妊娠・出産産前産後の生活とサポート妊娠出産子育て基本調査妊娠出産子育て基本調査・フォローアップ調査未妊レポート－子どもを持つことについて育児・生活乳幼児の父親についての調査 幼児期の家庭教育

【特集 社会保障と経済成長をどう両立するか】幼児教育・保育分野への株式会社参入を考える