「情報漏えい」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

2017年第1四半期セキュリティラウンドアップ Trend Labs 2017年第1四半期 セキュリティラウンドアップ ダウンロード 2017年1月～3月の最新脅威動向をまとめたレポートを以下よりダウンロードいただけます。 日本セキュリティラウンドアップ・重大脆弱性の続発から「公開サーバへの攻撃」が急増、215 万件の重要情報に影響・利用者の情報を狙い継続される「ネット詐欺」・国内でも顕在化し始めた「ビジネスメール詐欺」・不適切な認証設定の NoSQL データベースを狙う脅迫事例・拡散は小

ニュース＆トピックス2017年03月30日～NO MORE 情報漏えいプロジェクト～全国47都道府県のビジネスパーソン1,410名&情報システム部門担当100名に聞いた「セキュリティ教育の実態調査」 エムオーテックス株式会社（本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：河之口達也、以下MOTEX）は、社会的問題である「情報漏えい」の解決、防止に貢献していく“NO MORE 情報漏えいプロジェクト”を2014年10月に発足しました。同プロジェクトでは、セキュリティの原理原則をまとめたセキュリティブック『7

TechTargetジャパンは2015年11、12月に病院・診療所に従事する会員を対象として「医療機関のIT化に関する読者調査」を実施した。調査結果から、医療機関のIT化の状況や導入済み・導入予定の製品、製品の満足度、関心のある医療ITトレンドなどが明らかになった。本稿では、その一部を紹介する（全ての結果を記載したレポートは、文末のリンクから会員限定でダウンロード可能）。調査概要目的：医療機関におけるITシステム導入の現状について調査するため方法：Webによるアンケート調査対象：TechTarg

ニュース＆トピックス2015年12月03日【MOTEX NEWS LETTER】忘年会シーズンの情報漏えいに要注意！一年の苦労は忘れてもスマホは忘れるな！「スマートデバイスの紛失実態調査」を実施 MOTEXが社会的問題である「情報漏えい」の解決・防止に貢献していく“NO MORE 情報漏えいプロジェクト”から最新のNEWSを配信します。今回は「忘年会シーズンの情報漏えいに要注意！一年の苦労は忘れてもスマホは忘れるな！」です。忘年会シーズンに起こり得る情報漏えいのリスクと対策に関するレポートに加え

2015年第3四半期セキュリティラウンドアップ見ただけで感染する「正規サイト汚染」の脅威 Trend Labs 2015年第3四半期 セキュリティラウンドアップ ダウンロード 2015年7～9月の最新脅威動向をまとめたレポートを以下よりダウンロードいただけます。 日本セキュリティラウンドアップ・「正規サイト汚染」による被害急増、3500サイトで不正広告を表示・脆弱性攻撃の深刻化が継続、攻撃サイトへ国内から170万アクセス・金銭を狙う攻撃が激化、オンライン銀行詐欺ツールとランサムウェアが共に

ビジネスメール実態調査2015仕事で初めての連絡、失礼だと思う手段の第1位は「LINE」（50.87%）7割の人が「自分のメールに不安を感じることがある」不安の第1位は「正しく伝わるか」（80.48%） 一般社団法人日本ビジネスメール協会（代表理事：平野友朗、所在地：東京都千代田区）は、2015年7月1日（水曜）に、仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査2015」を発表します。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として

ニュース＆トピックス2014年12月02日～NO MORE 情報漏えい プロジェクト～30代男女のビジネスパーソン600名に聞いた「業務用スマートデバイスの利用実態調査」 エムオーテックス株式会社（本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：河之口達也、以下MOTEX）は、社会的問題である「情報漏えい」の解決、防止に貢献していく“NO MORE 情報漏えいプロジェクト”を10月に発足。プロジェクト第二弾として、今回、スマートデバイスを会社から支給されている全国30代男女のビジネスパーソン600名を対象に

2014年版 情報セキュリティ10大脅威複雑化する情報セキュリティ あなたが直面しているのは？　本資料は、情報セキュリティ分野の研究者、企業などの実務担当者など117名から構成される「10大脅威執筆者会」メンバーの審議・投票によってトップ10を選出し、各脅威についてメンバーの知見や意見を集めて解説したものです。資料は、下記の3章構成となっています。 第1章　セキュリティ脅威の分類と傾向攻撃者の意図・被害者の特性等で脅威を分類し、脅威が高まる社会的背景等を解説しています。第2章　2014年版10大

TechTargetジャパンでは2010年7月23日から8月10日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「デスクトップ仮想化」に関する読者アンケート調査を実施した。大手調査会社のIDC Japanが「2010年は、クライアント仮想化（デスクトップ仮想化）がビジネス課題を解決するための、戦略的IT投資として有効であることを実証する年となる」と予測したり、大手仮想化ベンダーからは「2010年はデスクトップ仮想化元年」という声が聞こえる中、読者のデスクトップ仮想化に対する関心や導入状況を調

HIRT-PUB08008：2008年ファイル交換ソフトによる情報漏えいに関する調査結果 ファイル交換ソフトを通じた情報漏えいに関する現状を明らかにするために、2007年に引き続き、インターネットユーザのファイル交換ソフト利用状況や意識に関して調査を行いました。調査期間：2008年9月18日〜9月26日 調査の方法：インターネットユーザに対するWEBアンケート方式回答数：有効回答数 20,189人PDF形式のファイルをご覧になるには、Adobe Systems Incorporated （アドビ

連載第2回となる今回は、前回「“再ブーム”のシンクライアント、その実現方式を理解する」で解説したシンクライアントの各方式をビジネスニーズの観点から整理するとともに、ノークリサーチが行ったシンクライアントに対するユーザー意識調査の結果に基づき、シンクライアントの現状と課題について考察したいと思う。シンクライアントに関係するビジネスニーズ　シンクライアントの導入が有効なビジネス上の課題としては、以下が挙げられる。情報漏えい防止（社内）　クライアントPCに保存された個人情報をUSBメモリで持ち出したり

2007年 国内における情報セキュリティ事象被害状況調査の報告書公開について掲載日　2008年 4月17日独立行政法人 情報処理推進機構セキュリティセンター 独立行政法人 情報処理推進機構（略称：IPA、理事長：西垣 浩司）は、最新の情報セキュリティ関連の被害実態及び対策の実施状況等を把握し、情報セキュリティ対策を推進するため、「2007年 国内における情報セキュリティ事象被害状況調査」を実施し、報告書を公開しました。最新の情報セキュリティ関連の被害実態及び対策の実施状況を把握するため、企業・自