「移動局」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

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2016年12月8日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2016年9月分)

2016年9月 産業用電子機器受注統計うち、放送装置104億27百万円(同17.2%減)、固定通信装置148億22百万円(同57.2%減)、基地局通信装置163億18百万円(同86.5%増)、移動局通信装置406億68百万円(同38.1%増)、無線応用装置122億31百万円(同17.1%減)となった。(1)基地局通信装置では、内需が前年同月比で、97.5%伸び全体で同86.5%増となった。(2)移動局通信装置では、内需が前年同月比39%、外需が同34.4%伸び全体で同38.1%増となった。※品目

2015年4月23日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2015年2月分)

2015年2月 産業用電子機器受注統計うち、放送装置42億81百万円(同13.8%減)、固定通信装置109億51百万円(同24.7%減)、基地局通信装置359億65百万円(同96.2%増)、移動局通信装置453億7百万円(同13.3%増)、無線応用装置330億17百万円(同49.9%増)となった。(1)基地局通信装置では内需が前年同月比94.2%増、外需が前年同月比250.5%増とともに伸びた。(2)移動局通信装置では内需が前年同月比13.4%増、外需が前年同月比12.0%増とともに伸びた。(3

2014年3月12日JEITAフィードバック数:0モバイル

移動電話国内出荷統計(2014年1月分)

2014年1月の移動電話国内出荷台数は2,015千台、前年同月比108.5%、フィーチャーフォンの出荷が好調であったため、2ヶ月ぶりプラスとなった。うち、スマートフォンは924千台、前年同月比100.5%、スマートフォン比率は45.8%であった。スマートフォンについても、2ヶ月ぶりプラスとなった。2014年1月の携帯電話は、1,945千台、前年同月比113.1%となった。2014年1月の公衆用PHSは70千台、前年同月比51.0%となった。 ※移動電話統計の月次公表は、2011年4月実績分より、

2014年1月22日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2013年11月分)

2013年11月 産業用電子機器受注統計うち、放送装置40億19百万円(同12.0%減)、固定通信装置109億85百万円(同54.1%減)、基地局通信装置187億77百万円(同15.4%増)、移動局通信装置839億68百万円(同46.4%増)、無線応用装置74億74百万円(同33.9%減)となった。(1)移動通信装置-移動局通信装置では、陸上移動通信装置で前年同月比内需44.1%増、外需81.4%増、海上・航空移動用で前年同月比内需103.7%増、外需111.3%増となった。(2)業務用映像装置

2014年1月15日JEITAフィードバック数:0モバイル

移動電話国内出荷統計(2013年11月分)

2013年11月の移動電話国内出荷台数は2,546千台、前年同月比129.9%、冬商戦モデルの出荷が好調なことから、2ヶ月連続のプラスとなった。うち、スマートフォンは1,444千台、前年同月比125.4%、スマートフォン比率は56.7%であった。スマートフォンについても、2ヶ月連続プラスとなった。2013年11月の携帯電話は、2,464千台、前年同月比131.9%となった。2013年11月の公衆用PHSは82千台、前年同月比88.9%となった。※移動電話統計の月次公表は、2011年4月実績分より

2012年12月26日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年10月分)

2012年10月 産業用電子機器受注統計となった。 うち、放送装置58億97百万円(同27.2%増)、固定通信装置163億89百万円(同143.4%増)、基地局通信装置149億79百万円(同60.5%増)、移動局通信装置498億67百万円(6.7%増)、無線応用装置37億59百万円(同69.5%減)となった。(1)放送装置では、内需が伸び、前年同月比で35.5%増となった。(2)無線通信装置-固定通信装置では、地上系通信装置では前年同月比で内需、外需が伸び、内需280.3%増、外需11449.6

2012年11月22日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年9月分)

2012年9月 産業用電子機器受注統計うち、放送装置64億56百万円(同28.7%減)、固定通信装置162億96百万円(同32.8%減)、基地局通信装置191億72百万円(同48.9%増)、移動局通信装置753億47百万円(19.0%増)、無線応用装置88億61百万円(同14.4%減)となった。(1)基地局通信装置では、前年同月比で内需が51.9%と伸び、内訳は、電気事業者用54.0%増、公共業務用14.2%増、一般業務用1076.1%増となった。(2)移動局通信装置では、内需・外需ともに伸び、

2012年10月22日JEITAフィードバック数:0製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年8月分)

2012年8月 産業用電子機器受注統計2012年8月度の無線通信機器は受注計で、前年同月比8.8%増の1,156億72百万円となった。うち、放送装置38億81百万円(同30.5%減)、固定通信装置109億26百万円(同16.3%減)、基地局通信装置170億73百万円(同20.9%増)、移動局通信装置804億10百万円(16.5%増)、無線応用装置33億82百万円(同24.6%減)となっている。2012年8月度の業務用映像装置は、202億58百万円(同13.2%減)、超音波応用装置58億98百万円

2012年6月25日JEITAフィードバック数:1製造業/エレクトロニクス

産業用電子機器受注統計(2012年4月分)

2012年4月 産業用電子機器受注統計2012年4月度の無線通信機器は受注計で、前年比30.0%増の1,038億円となった。うち、放送装置76億23百万円(同8.5%減)、固定通信装置166億96百万円(同55.2%増)、基地局通信装置173億67百万円(同75.9%増)、移動局通信装置526億94百万円(15.9%増)、無線応用装置94億20百万円(同74.1%増)となっている。2012年4月度の業務用映像装置は、205億2百万円(同7.4%増)、超音波応用装置58億71百万円(同53.1%減

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