「調査研究部」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

報道資料放送コンテンツの海外展開に関する現状分析（2013年度）　総務省情報通信政策研究所では、「放送コンテンツの海外展開に関する現状分析（2013年度）」の調査結果を取りまとめましたので、その概要を公表します。1　背景総務省情報通信政策研究所では、日本の放送コンテンツの輸出額について、平成16年度(2004年度)から調査を実施しています。今回、平成25年度(2013年度)の調査結果を取りまとめましたので、その概要を公表します。 2　概要 平成25年度（2013年度）の日本の放送コンテンツ海外輸

報道資料放送コンテンツの海外展開に関する現状分析　総務省情報通信政策研究所では、「放送コンテンツの海外展開に関する現状分析」（平成24年度）の調査結果を取りまとめましたので、その概要を公表します。1　背景総務省情報通信政策研究所では、日本の放送コンテンツの輸出額について、平成16年度(2004年度)から調査を実施しています。今回、平成24年度(2012年度)の調査結果を取りまとめましたので、その概要を公表します。 2　概要平成24年度（2012年度）の日本の放送コンテンツ関連輸出額は、100億

報道資料「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（速報）の公表　総務省情報通信政策研究所では、「平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を実施し、その速報を取りまとめましたので公表します。1　背景・目的スマートフォンの普及等により利用が進んでいるソーシャルメディア等のインターネット上の新しいメディアと、テレビ、新聞といった従来型のメディアについて、時間帯毎の利用実態、利用目的、信頼度等を把握し、メディア間の関係を明らかにすることを目的として、平成24年より「情報

報道資料東日本大震災を契機とした情報行動の変化に関する調査結果の公表　総務省情報通信政策研究所では、東日本大震災を契機として国民の情報行動やメディアへの信頼度等にどの程度の変化があったのかについての調査結果を取りまとめましたので、公表します。1　経緯情報通信政策研究所では、東日本大震災を契機として国民の情報行動やメディアへの信頼度等にどの程度の変化があったのか、震災直後と現在との2時点について震災前と比較、検証するため郵送調査を行い、今般、その結果をとりまとめました。 2　調査結果の概要 (1

報道資料「ブログ･SNSの経済効果に関する調査研究」の結果の公表　総務省情報通信政策研究所では、ブログ及びSNS（ソーシャルネットワーキングサイト）について、2008年度の市場規模を推計した結果を取りまとめましたので、公表します。　CGM（Consumer Generated Media：消費者生成型メディア）を代表するブログ及びSNSは、日本で本格的に商用サービスの提供が開始されてから5年以上が経過し、サービス利用の拡大や市場の成長がみられています。このことから、本研究所では、ブログ及びSNS