「電子機器受注」に関する調査データ一覧 | 調査のチカラ

2015年1月 産業用電子機器受注統計うち、放送装置38億1百万円（同9.3％増）、固定通信装置81億3百万円（同24.7％減）、基地局通信装置203億52百万円（同3.9％減）、移動局通信装置412億72百万円（同9.9％増）、無線応用装置106億96百万円（同33.7％増）となった。（1）放送装置では、スタジオ装置で内需、外需ともに伸び、全体で前年同月比58.0％増となった。（2）無線応用装置では、レーダで内需、外需ともに伸び、全体で前年同月比56.0％増となった。（3）超音波応用装置では、

2014年1月 産業用電子機器受注統計うち、放送装置34億79百万円（同1.3％増）、固定通信装置107億61百万円（同72.8％増）、基地局通信装置211億68百万円（同63.6％増）、移動局通信装置375億43百万円（同23.8％減）、無線応用装置80億2百万円（同101.1％増）となった。（1）固定通信装置では、内需、外需がともに伸び、前年同月比で内需は99.9％増、外需は20.7％増、全体で72.8％増となった。（2）無線応用装置では、レーダが全体で前年同月比119.8％増、無線位置測定

2011年3月 産業用電子機器受注統計2011年3月度の無線通信機器は受注計で、前年比（0.0％）の1千754億82百万円となった。うち、放送装置129億46百万円（同22.2％増）、固定通信装置480億63百万円（同235％増）、基地局通信装置97億50百万円（同52.1％減）、移動局通信装置829億6百万円（11.2％減）、無線応用装置218億17百万円（同40.7％減）となっている。2011年3月度の業務用映像装置は、278億23百万円（同0.4％増）、超音波応用装置155億32百万円（同