「月刊総務」による調査データ一覧 | 調査のチカラ

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2021年9月13日月刊総務フィードバック数:0キャリアとスキル

副業制度がある企業は2割以下。うち7割以上が副業先での社員の労働時間を「把握していない」

副業制度がある企業は2割以下。うち7割以上が副業先での社員の労働時間を「把握していない」。約8割の総務が自身の副業に意欲的 〜社員の副業で困ったのは「副業先に転職されてしまった」「顧客を個人へ持っていかれてしまう」など〜日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地:東京都千代田区、代表取締役:豊田健一)は、全国の総務担当者を対象に「副業に関する調査」を実施し、144名から回答を得ました。 【調査結果 概要】副業制度がある企業は2割以下7割以上が副業先での社員の労働時間を「

2021年6月24日月刊総務フィードバック数:0ビジネス

8割以上がまだワーケーションの導入を検討したことがない

8割以上がワーケーションの導入を未検討。ネガティブイメージは仕事と休暇の線引きが曖昧になる8割以上がワーケーションの導入を未検討。ネガティブイメージは仕事と休暇の線引きが曖昧になる  『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象に「ワーケーションに関する調査」を実施し、178名から回答を得ました。【調査結果 概要】 ・ワーケーションのポジティブイメージは「ワーク・ライフ・バランス向上」「従業員満足度向上」「テレワーク促進」など ・ワーケーションのネガティブイメージは「仕事と休暇の線引きがあいまいになる

2021年4月28日月刊総務フィードバック数:0ビジネス

テレワーク手当の実施率は約3割。福利厚生の課題は「平等性」「制度の利用率」「経営層の理解」など

総務の今を知り、これからの総務を創るpowered by 月刊総務 アンケート調査:テレワーク手当の実施率は約3割。福利厚生の課題は平等性、制度の利用率、経営層の理解など2021-04-19 11:25 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象に「福利厚生に関する調査」を実施し、148名から回答を得ました。【調査結果 概要】 ・テレワーク手当を実施しているのは約3割。実施内容は「毎月一律の金額を支給」が多数 ・実施している福利厚生1位「通勤手当」2位「慶弔金」3位「退職金」 ・福利厚生の課題は

2021年4月16日月刊総務フィードバック数:0ビジネス

コロナ対策やテレワーク推進の影響で、約9割が2020年度に会社全体のデジタル化が進んだと回答

総務の今を知り、これからの総務を創るpowered by 月刊総務 アンケート調査:9割が2020年度に会社のデジタル化が進んだと回答。2021年度に求めるものもデジタルツールの導入が最多2021-04-09 11:54 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象に「総務の2020年度の振り返りと2021年度の展望に関する調査」を実施し、139名から回答を得ました。・約9割の総務が2020年度は仕事の内容が変化した・約9割が2020年度に会社全体のデジタル化の推進を実感・デジタル化されたこと1位

2021年1月12日月刊総務フィードバック数:0キャリアとスキル

73.4%が対面研修のオンライン化に着手したが、うち59.0%がオンライン研修を対面に戻したいと回答

総務の今を知り、これからの総務を創るpowered by 月刊総務 アンケート調査:73.4%が対面研修のオンライン化に着手したが、うち59.0%がオンライン研修を対面に戻したいと回答2020-12-22 14:00 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象に社員研修に関する調査を実施し、113名から回答を得ました。【調査結果 概要】・73.4%が対面研修のオンライン化に着手・59.0%がオンライン研修を対面に戻したい・オンライン研修のメリットは「移動時間の削減」「場所による制約がない」「金銭

2020年12月2日月刊総務フィードバック数:0キャリアとスキル

テレワークで「会社の方向性を伝えにくくなった」が79.1%。そのうち95.7%が社員のエンゲージメント低下を実感

総務の今を知り、これからの総務を創るpowered by 月刊総務 アンケート調査:テレワークで会社の方向性を伝えにくくなったが8割。社員のエンゲージメント低下を実感2020-11-12 15:00 『月刊総務』は、全国の総務担当者を対象にモチベーションに関する調査を実施し、253名から回答を得ました。【調査結果 概要】 ・94.5%が新型コロナウイルスの感染拡大以降「社員同士が対面で会う機会が減った」 ・社員同士で顔を合わせる機会が減ることで「モチベーションに影響がある」は82.6% ・テ

2020年10月21日月刊総務フィードバック数:0キャリアとスキル

「テレワークの方が従業員のメンタルケアが難しい」が7割超。半数以上の総務がテレワークの推進でストレスが増えたと実感

「テレワークの方が従業員のメンタルケアが難しい」が7割超。半数以上の総務がテレワークの推進でストレスが増えたと実感 〜メンタル不調の相談内容は「孤独感」「感染不安」「収益の悪化」「生活リズムの乱れ」など〜日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地:東京都千代田区、代表取締役:豊田健一)は、全国の総務担当者を対象にメンタルヘルスケアに関する調査を実施し、255名から回答を得ました。 【調査結果 概要】テレワークの推進でストレスが増えた総務は54.6%従業員からのメンタル不

2020年9月15日月刊総務フィードバック数:0キャリアとスキル

これからの働き方は「オフィスとテレワークの融合」が7割超。新型コロナでオフィスの見直しは「占有面積の縮小」

総務の今を知り、これからの総務を創るpowered by 月刊総務 これからの働き方は「オフィスとテレワークの融合」が7割超 新型コロナでオフィスの見直しは「占有面積の縮小」日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務は、全国の総務担当者303名を対象にオフィスに関する調査を実施しました。【調査結果 概要】・新型コロナで約7割がオフィスの見直しを実施・検討。見直し内容1位は「占有面積縮小」・オフィスのメリット「仕事環境が整っている」「簡単な打ち合わせや質問がしやすい」・テレワ

2020年8月18日月刊総務フィードバック数:0企業情報システム

BCP(事業継続計画)に関する調査

総務の今を知り、これからの総務を創るpowered by 月刊総務 新型コロナウイルスでやっておけばよかったBCP対策は、1位「テレワーク制度の整備」2位「情報の電子化(ペーパーレス化等)」日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務は、全国の総務担当者216名を対象に、BCP(事業継続計画)に関する調査を実施しました。【調査結果 概要】・BCP策定済み企業のうち、パンデミック対策をしていたのは58.3%・BCP策定済み企業の9割以上が、新型コロナウイルスでBCPの見直しが必

2020年7月6日月刊総務フィードバック数:0ビジネス

緊急事態宣言中に完全リモートワークができた総務は1.6% 出社理由は1位「郵便物の対応」2位「契約書等の押印」

緊急事態宣言中に完全リモートワークができた総務は1.6% 出社理由は1位「郵便物の対応」2位「契約書等の押印」 〜「総務は会社にいるもの」という固定概念を変える必要性を訴える声も〜日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地:東京都千代田区、代表取締役:豊田健一)は、全国の総務担当者320名を対象に、「総務のリモートワークの実態」に関する調査を実施いたしました。 【調査結果 概要】緊急事態宣言中に完全にリモートワークができた総務は1.6%出社理由は1位「郵便物の対応」2位

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